有価証券報告書-第99期(平成27年7月1日-平成28年6月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 10年
②リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
③無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。