- 9025
- 2026/09/01
- 時価
- 1674億円
- PER 予
- 11.15倍
- 2013年以降
- 6.7-22.34倍
(2013-2026年) - PBR
- 0.97倍
- 2013年以降
- 0.46-1.22倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 3.74%
- ROE 予
- 8.67%
- ROA 予
- 4.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/24 15:12
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産 93 91 退職給付に係る負債 5,263 5,393 役員退任慰労金引当金 645 36
- #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定負債)2016/06/24 15:12
当連結会計年度末における固定負債の残高は544億48百万円であり、前連結会計年度末に比べ48億86百万円減少しました。主な要因は、社債が40億円減少したこと、長期借入金が24億32百万円減少したこと、退職給付に係る負債が13億68百万円増加したこと等によるものです。
(純資産) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債(資産)の期首残高と期末残高の調整表2016/06/24 15:12
(注)なお、上記の退職給付に係る負債(資産)の期末残高の内訳は、退職給付に係る負債(前連結会計年度1,249百万円、当連結会計年度1,132百万円)及び退職給付に係る資産(前連結会計年度41百万円、当連結会計年度131百万円)であります。前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 退職給付に係る負債(資産)の期首残高 1,138百万円 1,208百万円 退職給付費用 194 202 簡便法から原則法への変更に伴う減少額 - △198 退職給付に係る負債(資産)の期末残高 1,208 1,000