スペースシャワーSKIYAKI HD(4838)ののれんの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億5919万
- 2009年3月31日 -23.44%
- 2億7499万
- 2010年3月31日 -35.33%
- 1億7782万
- 2011年3月31日 -42.5%
- 1億225万
- 2012年3月31日 -61.23%
- 3963万
- 2016年3月31日 +522.37%
- 2億4670万
- 2017年3月31日 -20.28%
- 1億9668万
- 2018年3月31日 -25.61%
- 1億4632万
- 2019年3月31日 +55.31%
- 2億2725万
- 2020年3月31日 -79.78%
- 4594万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 12億1776万
- 2026年3月31日 -7.69%
- 11億2409万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.各報告セグメントのセグメントEBITDAは、セグメント利益に減価償却費及びのれんの償却額を加えた金額であります。2026/06/23 12:02
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等△1,357千円であります。
(2)セグメント資産の調整額は、投資と資本の相殺消去、セグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社資産865,546千円であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.報告セグメントごとのセグメントEBITDAは次のとおりであります。
4.各報告セグメントのセグメントEBITDAは、セグメント利益に減価償却費及びのれんの償却額を加えた金額であります。2026/06/23 12:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
14年間の定額法により償却を行っております。2026/06/23 12:02 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/23 12:02
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 0.6 1.2 のれん償却額 5.7 1.6 賃上げ促進税制 △4.3 △2.9
当社及び一部の連結子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の業績につきましては、売上高は22,858,256千円と前期比2,221,126千円増(同10.8%増)、営業損益は営業利益1,957,002千円と前期比1,079,551千円増(同123.0%増)、経常利益は2,004,016千円と前期比1,114,708千円増(同125.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,197,880千円と前期比910,325千円増(同316.6%増)と、増収増益となりました。EBITDAは2,576,562千円と前期比1,064,990千円増(同70.5%増)と増加いたしました。2026/06/23 12:02
なお、EBITDAは、営業利益に減価償却費及びのれんの償却額を加えた金額となります。
当社グループの最近5連結会計年度に係る主な連結業績は以下のとおりであります。なお、第28期以降の売上高は、第31期における会計方針の変更の遡及適用後の数値により算定しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 映像制作事業の主な売上は、ミュージックビデオ制作やライブ映像制作です。上記に係る取引は、顧客へ納品し顧客の検収が完了した時点で履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。2026/06/23 12:02
(7)のれんの償却方法及び償却期間
14年間の定額法により償却を行っております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/06/23 12:02
のれん及び顧客関連資産は、株式会社SKIYAKIの全株式を取得した際に計上したものであります。
当連結会計年度においては、プラットフォーム事業に係る固定資産の減損の兆候の有無を判定するにあたり、「固定資産の減損に係る会計基準」で例示されている兆候がないことを確認するとともに、取得原価のうちのれん等に配分された金額が相対的に多額であることから、プラットフォーム事業の割引前将来キャッシュ・フローと固定資産の帳簿価額を比較した結果、割引前将来キャッシュ・フローが固定資産の帳簿価額を上回っているため、減損の兆候はないと判断しております。