有価証券報告書-第101期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
1 連結損益計算書関係
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「為替差益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」18,333百万円、「その他」21,079百万円は、「その他」39,412百万円として組み替えている。
2 連結キャッシュ・フロー計算書関係
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「棚卸資産の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた25,432百万円は、「棚卸資産の増減額(△は増加)」△4,046百万円、「その他」29,479百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「営業譲渡による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた6,489百万円は、「営業譲渡による収入」2,654百万円、「その他」3,834百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の売却による収入」、「非支配株主への配当金の支払額」、「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとし、区分掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」、「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」90,000百万円、「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」△252,000百万円、「その他」△9,776百万円は、「自己株式の売却による収入」2百万円、「非支配株主への配当金の支払額」△2,845百万円、「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」△160百万円、「その他」△168,773百万円として組み替えている。
1 連結損益計算書関係
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「為替差益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」18,333百万円、「その他」21,079百万円は、「その他」39,412百万円として組み替えている。
2 連結キャッシュ・フロー計算書関係
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「棚卸資産の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた25,432百万円は、「棚卸資産の増減額(△は増加)」△4,046百万円、「その他」29,479百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「営業譲渡による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた6,489百万円は、「営業譲渡による収入」2,654百万円、「その他」3,834百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の売却による収入」、「非支配株主への配当金の支払額」、「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとし、区分掲記していた「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」、「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」90,000百万円、「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」△252,000百万円、「その他」△9,776百万円は、「自己株式の売却による収入」2百万円、「非支配株主への配当金の支払額」△2,845百万円、「連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出」△160百万円、「その他」△168,773百万円として組み替えている。