訂正有価証券報告書-第143期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他流動資産」に含めていた「デリバティブ債権」は、総資産額の100分の1を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他流動資産」に表示していた2,830百万円は、「デリバティブ債権」1,575百万円、「その他流動資産」1,255百万円として組換えている。
(単体開示の簡素化の改正に伴い、注記要件が変更されたものに係る表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条第1項に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第68条の4第1項に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第95条の5の2第1項に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略している。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他流動資産」に含めていた「デリバティブ債権」は、総資産額の100分の1を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他流動資産」に表示していた2,830百万円は、「デリバティブ債権」1,575百万円、「その他流動資産」1,255百万円として組換えている。
(単体開示の簡素化の改正に伴い、注記要件が変更されたものに係る表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条第1項に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第68条の4第1項に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第95条の5の2第1項に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略している。