訂正有価証券報告書-第125期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
建物
平成10年4月1日以降取得分………定額法
平成10年3月31日以前取得分
相当規模以上………………………定額法
その他………………………………定率法
建物附属設備及び建物以外の資産……定率法
なお、建物の耐用年数は7年から50年であります。
無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。