有価証券報告書-第102期(2024/04/01-2025/03/31)
④指標及び目標
当社グループでは、「(3)人的資本 ②戦略」に記載の4つの重点領域に紐づく以下の各種環境指標や目標を設定し、継続したモニタリングを実施しております。人的資本投資を通じて、「中長期ビジョンTOEI NEW WAVE2033」の実現に向けた強固な組織基盤を構築し、持続的成長を支える企業文化を醸成してまいります。
また一部を除き、当社、東映アニメーション㈱、㈱ティ・ジョイの3社での連結数値となります。その他グループ会社については、現在社内環境整備を行っており、順次開示に向けて準備を進めてまいります。
<人的資本経営に関わる指標及び目標>
※上記の指標および目標は、東映㈱、東映アニメーション㈱、㈱ティジョイの3社連結数値。
※その他グループ会社については今後反映できるよう検討・準備を進める。
*1 実写映画対象につき当社(単体)数値。
*2 3社以外のグループ会社(東映ビデオ㈱、東映衛星放送㈱、等)含む。(グループ会社間は含まない)
*3 人的資本経営分科会を通して関連部署と取組み内容を改めて整理・精査し、今期より指標を変更。
*4 当社(単体)数値。社員が組織や仕事に対して自発的な貢献意欲を持ち、主体的に取り組める状態を数値化したもの。満点=100点。
<指標及び目標の算定基準>
当社グループでは、「(3)人的資本 ②戦略」に記載の4つの重点領域に紐づく以下の各種環境指標や目標を設定し、継続したモニタリングを実施しております。人的資本投資を通じて、「中長期ビジョンTOEI NEW WAVE2033」の実現に向けた強固な組織基盤を構築し、持続的成長を支える企業文化を醸成してまいります。
また一部を除き、当社、東映アニメーション㈱、㈱ティ・ジョイの3社での連結数値となります。その他グループ会社については、現在社内環境整備を行っており、順次開示に向けて準備を進めてまいります。
<人的資本経営に関わる指標及び目標>
| 指標 | 2023年実績 (第101期) | 2024年実績 (第102期) | 中長期目標 |
| 1.人権の尊重 | |||
| ハラスメント研修受講人数 | 827名 | 1,007名 | 2028年:全従業員が受講 |
| 映適認定本数比率*1 | 100% | 100% | 申請作品は100%認定 |
| 2.戦略的な採用と配置 | |||
| 全労働者におけるキャリア採用者比率 ※グローバル人材含む | 49.6% | 44.7% | 50%程度を維持 |
| グループ間交流人数*2 | 42名 | 55名 | - |
| 3.ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)推進と職場環境の整備 | |||
| 管理職における女性比率 | 20.8% | 21.4% | 2033年:30% |
| 全労働者における男女間賃金格差 | 85.8% | 87.0% | - |
| 男性育児休業取得率 | 50% | 43.7% | 2030年:85% |
| 4.「個」の強化 | |||
| 人材開発・研修の費用*3 ※語学研修含む | 46,080,260円 | 62,367,909円 | - |
| エンゲージメントスコア*4 | 63.4 | 63.5 | ・年4回実施 ・回答率80%以上 ・スコア69 |
※上記の指標および目標は、東映㈱、東映アニメーション㈱、㈱ティジョイの3社連結数値。
※その他グループ会社については今後反映できるよう検討・準備を進める。
*1 実写映画対象につき当社(単体)数値。
*2 3社以外のグループ会社(東映ビデオ㈱、東映衛星放送㈱、等)含む。(グループ会社間は含まない)
*3 人的資本経営分科会を通して関連部署と取組み内容を改めて整理・精査し、今期より指標を変更。
*4 当社(単体)数値。社員が組織や仕事に対して自発的な貢献意欲を持ち、主体的に取り組める状態を数値化したもの。満点=100点。
<指標及び目標の算定基準>
| 指標 | 算定基準 |
| ハラスメント研修受講人数 | 対象年度に受講した人数の合計値 |
| 映適認定本数比率 | 対象年度の申請作品に対し、認定された作品の比率 |
| 全労働者におけるキャリア採用者比率 | 対象年度末時点の全労働者数(契約社員、アルバイト、派遣社員も含む)における比率 |
| グループ間交流人数 | 当社を起点とした対象年度末時点での出向者数および出向受け入れ者数の合計値 |
| 管理職における女性比率 | 対象年度末時点の管理職(等級M以上)における比率(グループ会社についてはM相当の等級) |
| 全労働者における男女間賃金格差 | 対象年度末時点の全労働者(契約社員、アルバイト、派遣社員も含む)における格差 |
| 男性育児休業取得率 | 対象年度に子が誕生した従業員数における育児休業取得者数の比率 |
| 人材開発・研修の費用 | 能力開発支援の研修時間(東映塾、ハラスメント研修、海外展開トレーニングを含む) |