有価証券報告書-第103期(2025/04/01-2026/03/31)
④指標及び目標
当社グループでは、「(3)人的資本 ②戦略」に記載の4つの重点領域に紐づく以下の各種環境指標や目標を設定し、継続したモニタリングを実施しております。人的資本投資を通じて、「東映グループ中長期VISION TOEI NEW WAVE 2033」の実現に向けた強固な組織基盤を構築し、持続的成長を支える企業文化を醸成してまいります。
また一部を除き、当社、東映アニメーション㈱、㈱ティ・ジョイの3社での連結数値となります。その他グループ会社については、現在社内環境整備を行っており、順次開示に向けて準備を進めてまいります。
<人的資本経営に関わる指標及び目標>
※実績値は東映㈱、東映アニメーション㈱単体、㈱ティ・ジョイ単体3社連結数値
※㈱ティ・ジョイは、2026年4月1日に東映ジョイ・エンタテインメント㈱に商号変更しております。
*1 モニタリング体制を強化することに伴い、今期より指標を「受講人数」から「受講率」に変更
*2 実写映画対象につき当社(単体)数値
*3 グループ連結数値(東映アニメーション㈱の海外子会社除く)
*4 グループ連結数値
*5 当社(単体)数値
<指標及び目標の算定基準>
当社グループでは、「(3)人的資本 ②戦略」に記載の4つの重点領域に紐づく以下の各種環境指標や目標を設定し、継続したモニタリングを実施しております。人的資本投資を通じて、「東映グループ中長期VISION TOEI NEW WAVE 2033」の実現に向けた強固な組織基盤を構築し、持続的成長を支える企業文化を醸成してまいります。
また一部を除き、当社、東映アニメーション㈱、㈱ティ・ジョイの3社での連結数値となります。その他グループ会社については、現在社内環境整備を行っており、順次開示に向けて準備を進めてまいります。
<人的資本経営に関わる指標及び目標>
| 指標 | 2023年度実績 (第101期) | 2024年度実績 (第102期) | 2025年度実績 (第103期) | 2026年度目標 | 中長期目標 |
| 1.人権の尊重 | |||||
| ハラスメント研修受講率*1 | 75.3% | 76.9% | 85.6% | 90% | 2028年度:100% |
| 映適認定本数比率*2 | 100% | 100% | 100% | 100% | 申請作品は 100%認定 |
| 2.戦略的な採用と配置 | |||||
| 全労働者における キャリア採用者比率 ※グローバル人材含む | 49.6% | 44.7% | 55.5% | 50%程度を維持 | 50%程度を維持 |
| グループ間交流人数 | 42名 | 55名 | 51名 | - | - |
| 3.ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)推進と職場環境の整備 | |||||
| 管理的地位にある労働者に 占める女性労働者の割合 | 20.8% | 21.4% | 21.2%*3 | 23.0% | 2033年度:30% |
| 労働者の男女の 賃金の額の差異 | 85.8% | 87.0% | 83.6% | - | - |
| 男性育児休業取得率 | 50% | 43.7% | 58.6%*4 | 65.0% | 2030年度:85% |
| 4.「個」の強化 | |||||
| 人材開発・研修の費用 ※語学研修含む | 46,080,260円 | 62,367,909円 | 55,737,605円 | - | - |
| エンゲージメントスコア*5 | 63.4 | 63.5 | 63.6 | 65.0 | ・年6回実施 ・回答率80%以上 ・2033年度: スコア69 |
※実績値は東映㈱、東映アニメーション㈱単体、㈱ティ・ジョイ単体3社連結数値
※㈱ティ・ジョイは、2026年4月1日に東映ジョイ・エンタテインメント㈱に商号変更しております。
*1 モニタリング体制を強化することに伴い、今期より指標を「受講人数」から「受講率」に変更
*2 実写映画対象につき当社(単体)数値
*3 グループ連結数値(東映アニメーション㈱の海外子会社除く)
*4 グループ連結数値
*5 当社(単体)数値
<指標及び目標の算定基準>
| 指標 | 算定基準 |
| ハラスメント研修受講率 | 対象年度の受講対象者のうち、実際に受講した人の比率 |
| 映適認定本数比率 | 対象年度の申請作品に対し、認定された作品の比率 |
| 全労働者におけるキャリア採用者比率 | 対象年度末時点の全労働者数(契約社員、アルバイト、派遣社員も含む)における比率 |
| グループ間交流人数 | 対象会社3社を起点とした対象年度末時点での出向者数及び出向受け入れ者数の合計値 |
| 管理的地位にある労働者に 占める女性労働者の割合 | 対象年度末時点の管理職(等級M以上)における比率(グループ会社についてはM相当の等級) |
| 労働者の男女の賃金の額の差異 | 対象年度末時点の全労働者(契約社員、アルバイト、派遣社員も含む)における格差 |
| 男性育児休業取得率 | 対象年度に子が誕生した従業員数における育児休業取得者数の比率 |
| 人材開発・研修の費用 | 能力開発支援の研修(東映塾、ハラスメント研修、海外展開トレーニングを含む)に要した費用 |
| エンゲージメントスコア | 社員が組織や仕事に対して自発的な貢献意欲を持ち、主体的に取り組める状態を数値化したもの(満点=100点) |