訂正有価証券報告書-第100期(2022/04/01-2023/03/31)

(表示方法の変更)
(売上原価明細書)
売上原価の内訳と事業の内容との関連性を明確化し、売上原価明細書の明瞭性を高める観点等から、以下のとおり表示方法の変更を行っております。
前事業年度において「Ⅰ映像営業原価」の「(1)製作原価」の内訳として表示していた「当期製作原価」及び「(2)その他の原価」の内訳として表示していた「当期その他の原価」は、当事業年度より「Ⅰ映像事業」の「(1)映画事業」の原価内訳として、それぞれ「製作原価」及び「その他の原価」に記載しております。また、前事業年度において「Ⅰ映像営業原価」の「(3)テレビ営業原価」の内訳として表示していた「当期テレビ営業原価」は、当事業年度より「Ⅰ映像事業」の「(2)テレビ事業」の原価内訳として「テレビ事業原価」に記載しております。
前事業年度において「Ⅰ映像営業原価」の「(2)その他の原価」の内訳として「当期その他の原価」に含めていた「コンテンツ事業原価」及び「その他の事業原価」は、当事業年度より、それぞれ「Ⅰ映像事業」の「(3)コンテンツ事業」及び「(4)その他の事業」における原価内訳として独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。
前事業年度において独立掲記しておりました「Ⅰ映像営業原価」の「(4)教育映像営業原価」の内訳として表示していた「当期教育映像営業原価」は、事業区分の見直しに伴い、当事業年度より「Ⅰ映像事業」の「(3)コンテンツ事業」における「コンテンツ事業原価」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。
前事業年度において独立掲記しておりました「Ⅰ映像営業原価」の「(5)映画興行業原価」の内訳として表示していた「当期興行業原価」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「Ⅰ映像事業」の「(4)その他の事業」における「その他の事業原価」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の売上原価明細書の「Ⅰ映像営業原価」の「(2)その他の原価」の内訳として表示していた「当期その他の原価」12,323百万円、「(4)教育映像営業原価」の内訳として表示していた「当期教育映像営業原価」233百万円、「(5)映画興行業原価」の内訳として表示していた「当期興行業原価」24百万円は、「Ⅰ映像事業」の「(1)映画事業」の内訳の「その他の原価」1,195百万円、「(3)コンテンツ事業原価」の内訳の「コンテンツ事業原価」5,573百万円、「(4)その他の事業」の内訳の「その他の事業原価」5,813百万円として組み替えております。
前事業年度における「Ⅱ催事営業原価」の「当期催事営業原価」は、当事業年度より「Ⅱ催事事業」の「催事事業原価」として記載しております。
前事業年度における「Ⅲ不動産営業原価」の「当期不動産営業原価」は、当事業年度より「Ⅲ不動産事業」の「(1)不動産賃貸業」の原価内訳として「不動産賃貸業原価」に記載しております。また、前事業年度における「Ⅳ観光営業原価」の「当期観光営業原価」は、事業区分の見直しに伴い、当事業年度より「Ⅲ不動産事業」の「(2)ホテル事業」の原価内訳として「ホテル事業原価」に記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の売上原価明細書の「Ⅲ不動産営業原価」の「当期不動産営業原価」2,532百万円、「Ⅳ観光営業原価」の「当期観光営業原価」267百万円は、「Ⅲ不動産事業」の「不動産事業原価」2,800百万円として組み替えております。
なお、当事業年度より、売上原価明細書において製作品等の棚卸高の記載を省略しております。