有価証券報告書-第53期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産(リース資産を除く)については、定率法及び定額法を採用しております。
減価償却方法及び主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産(リース資産を除く)については、定率法及び定額法を採用しております。
減価償却方法及び主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物 | 3年~50年 |
| 工具、器具及び備品 | 4年~15年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。