東急レクリエーション(9631)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年12月31日
- 1億3805万
- 2010年12月31日 +4.69%
- 1億4452万
- 2011年3月31日 -16.12%
- 1億2122万
- 2011年6月30日 +41.3%
- 1億7129万
- 2011年9月30日 +4.96%
- 1億7979万
- 2011年12月31日 +8.49%
- 1億9506万
- 2012年3月31日 -14.17%
- 1億6741万
- 2012年6月30日 +10.83%
- 1億8555万
- 2012年9月30日 +1.36%
- 1億8808万
- 2012年12月31日 -2.64%
- 1億8312万
- 2013年3月31日 -17.02%
- 1億5196万
- 2013年6月30日 +8.72%
- 1億6521万
- 2013年9月30日 +1.69%
- 1億6799万
- 2013年12月31日 +19.45%
- 2億67万
- 2014年3月31日 -6.69%
- 1億8724万
- 2014年6月30日 +8.44%
- 2億304万
- 2014年9月30日 -8.78%
- 1億8522万
- 2014年12月31日 +6%
- 1億9632万
- 2015年3月31日 -15.12%
- 1億6664万
- 2015年6月30日 +5.33%
- 1億7553万
- 2015年9月30日 -5.2%
- 1億6641万
- 2015年12月31日 +12.13%
- 1億8659万
- 2016年3月31日 -15.78%
- 1億5715万
- 2016年6月30日 +8.12%
- 1億6991万
- 2016年9月30日 -1.86%
- 1億6675万
- 2016年12月31日 +7.84%
- 1億7982万
- 2017年3月31日 -13.57%
- 1億5542万
- 2017年6月30日 -5.43%
- 1億4699万
- 2017年9月30日 -0.9%
- 1億4567万
- 2017年12月31日 +4.59%
- 1億5236万
- 2018年3月31日 -12.48%
- 1億3334万
- 2018年6月30日 -3.08%
- 1億2923万
- 2018年9月30日 -8.8%
- 1億1786万
- 2018年12月31日 +14.47%
- 1億3492万
- 2019年3月31日 -13.84%
- 1億1625万
- 2019年6月30日 -40.25%
- 6946万
- 2019年9月30日 +6.45%
- 7394万
- 2019年12月31日 +22.4%
- 9050万
- 2020年3月31日 -9.33%
- 8206万
- 2020年6月30日 -17.4%
- 6778万
- 2020年9月30日 -7.06%
- 6299万
- 2020年12月31日 +32.42%
- 8341万
- 2021年3月31日 -17.14%
- 6912万
- 2021年6月30日 +29.47%
- 8949万
- 2021年9月30日 -5.1%
- 8493万
- 2021年12月31日 +11.51%
- 9471万
- 2022年3月31日 -8.36%
- 8679万
- 2022年6月30日 +3.96%
- 9023万
- 2022年9月30日 +6.05%
- 9569万
個別
- 2008年12月31日
- 1億3412万
- 2009年12月31日 -1.79%
- 1億3172万
- 2010年12月31日 +4.8%
- 1億3804万
- 2011年12月31日 +37.91%
- 1億9037万
- 2012年12月31日 -3.81%
- 1億8312万
- 2013年12月31日 +9.58%
- 2億67万
- 2014年12月31日 -2.17%
- 1億9632万
- 2015年12月31日 -4.96%
- 1億8659万
- 2016年12月31日 -3.63%
- 1億7982万
- 2017年12月31日 -15.27%
- 1億5236万
- 2018年12月31日 -11.45%
- 1億3492万
- 2019年12月31日 -32.92%
- 9050万
- 2020年12月31日 -7.83%
- 8341万
- 2021年12月31日 +13.54%
- 9471万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (時価の算定に関する会計基準等の適用)2022/11/14 10:23
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2022/11/14 10:23
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2022年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2022年11月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 6,387,494 6,387,494 東京証券取引所スタンダード市場 ・完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式・単元株式数 100株 計 6,387,494 6,387,494 - - - #3 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (注3)単元未満株式の取扱い2022/11/14 10:23
本株式交換により、東急の単元未満株式(100株未満の株式)を所有することとなる当社の株主の皆様におかれましては、東急株式に関する以下の制度をご利用いただくことができます。なお、金融商品取引所市場においては単元未満株式を売却することはできません。
(ⅰ)単元未満株式の買増制度(1単元(100株)への買増し)