有価証券報告書-第82期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
※6 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
(減損損失を認識するに至った経緯)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。
(減損損失の金額)
(資産グループのグループ化の方法)
事業所を独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として行いました。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを1.037~1.109%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
(減損損失を認識するに至った経緯)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。
(減損損失の金額)
(資産グループのグループ化の方法)
事業所を独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として行いました。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを0.873~1.695%で割り引いて算定しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 映画館設備 | 機械装置及び運搬具・リース資産 | 映像事業 (横浜市都筑区) |
| 映画館設備 | 機械装置及び運搬具 | 映像事業 (群馬県高崎市) |
| フットサル場設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 | ライフ・デザイン事業 (千葉市中央区) |
| 賃貸ビル設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品 | 不動産事業 (横浜市中区) |
| 映画館設備及び賃貸ビル設備 | 建物及び構築物 | 映像事業及び不動産事業 (宮城県黒川郡富谷町) |
(減損損失を認識するに至った経緯)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。
(減損損失の金額)
| 種類 | 金額 |
| 建物及び構築物(千円) | 83,646 |
| 機械装置及び運搬具(千円) | 77,314 |
| 工具、器具及び備品(千円) | 1,887 |
| リース資産(千円) | 2,666 |
| 合計(千円) | 165,514 |
(資産グループのグループ化の方法)
事業所を独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として行いました。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを1.037~1.109%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
| 用途 | 種類 | 場所 |
| 映画館設備 | 機械装置及び運搬具 | 映像事業 (千代田区有楽町) |
| 映画館設備 | 工具、器具及び備品 | 映像事業 (横浜市西区) |
| ボウリング場設備 | 建物及び構築物 | ライフ・デザイン事業 (神奈川県藤沢市) |
| ボウリング場設備 | 建物及び構築物 | ライフ・デザイン事業 (江戸川区東葛西) |
| フィットネスクラブ設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品 | ライフ・デザイン事業 (茨城県取手市) |
| コンビニエンスストア設備 | 建物及び構築物等 | ライフ・デザイン事業 (新宿区歌舞伎町) |
| 飲食店設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品 | ライフ・デザイン事業 (東京都武蔵村山市) |
| 小売店舗設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 | ライフ・デザイン事業 (足立区千住旭町) |
| 小売店舗設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 | ライフ・デザイン事業 (大阪市中央区) |
| 小売事業設備 | 工具、器具及び備品等 | ライフ・デザイン事業 (渋谷区桜丘町) |
| 賃貸ビル設備 | 建物及び構築物 | 不動産事業 (横浜市中区) |
| アミューズメント施設設備 | 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 | その他 (世田谷区太子堂) |
(減損損失を認識するに至った経緯)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。
(減損損失の金額)
| 種類 | 金額 |
| 建物及び構築物(千円) | 56,970 |
| 機械装置及び運搬具(千円) | 146,000 |
| 工具、器具及び備品(千円) | 27,842 |
| その他(千円) | 29,432 |
| 合計(千円) | 260,245 |
(資産グループのグループ化の方法)
事業所を独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として行いました。
(回収可能価額の算定方法等)
回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを0.873~1.695%で割り引いて算定しております。