有価証券報告書-第126期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払事業所税」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払事業所税」として表示していた637千円、「その他」282千円は、「その他」919千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「福利厚生費」、「旅費及び交通費」、「ビル管理費」、「修繕費」、「水道光熱費」、「通信費」、「広告宣伝費」、「交際費」、「消耗品費」、「保険料」、「賃借料」及び「雑費」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「福利厚生費」5,616千円、「旅費及び交通費」2,399千円、「ビル管理費」1,581千円、「修繕費」555千円、「水道光熱費」2,080千円、「通信費」1,554千円、「広告宣伝費」140千円、「交際費」3,890千円、「消耗品費」1,305千円、「保険料」130千円、「賃借料」4,810千円及び「雑費」2,853千円は、「その他」26,919千円として組替えております。
(売上原価明細書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「給料手当」、「福利厚生費」、「公演費」、「プログラム仕入」、「商品売上原価」、「その他仕入」、「旅費交通費」、「修繕費」、「租税公課」、「水道光熱費」、「通信費」、「広告宣伝費」、「交際費」、「消耗品費」、「支払手数料」、「賃借料」、「雑費」は、明瞭性を高める観点から表示方法の見直しを行い、「労務費」、「経費」として表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、独立掲記しておりました「給料手当」8,332千円、「福利厚生費」1,908千円は「労務費」10,240千円として、「公演費」335,942千円、「プログラム仕入」5,295千円、「商品売上原価」3,215千円、「その他仕入」980千円、「旅費交通費」1,713千円、「修繕費」6千円、「租税公課」64千円、「水道光熱費」809千円、「通信費」4,412千円、「広告宣伝費」37,236千円、「交際費」1,218千円、「消耗品費」1,474千円、「支払手数料」17,723千円、「賃借料」1,045千円、「雑費」1,354千円は「経費」412,492千円としてそれぞれ組替えております。