有価証券報告書-第60期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物及び構築物」「減価償却累計額」「機械装置及び運搬具」「減価償却累計額」「工具、器具及び備品」「減価償却累計額」「リース資産」「減価償却累計額」に表示していたそれぞれ989,668千円、△590,700千円、267,239千円、△245,987千円、173,576千円、△159,933千円、100,203千円、△39,989千円は、「建物及び構築物(純額)」398,968千円「機械装置及び運搬具(純額)」21,251千円「工具、器具及び備品(純額)」13,642千円「リース資産(純額)」60,213千円として組替えております。
(連結損益及び包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、費目別に独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」は、当連結会計年度より連結損益及び包括利益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費の主要な費目並びに金額は、「注記事項(連結損益及び包括利益計算書関係)」に記載のとおりであります。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物及び構築物」「減価償却累計額」「機械装置及び運搬具」「減価償却累計額」「工具、器具及び備品」「減価償却累計額」「リース資産」「減価償却累計額」に表示していたそれぞれ989,668千円、△590,700千円、267,239千円、△245,987千円、173,576千円、△159,933千円、100,203千円、△39,989千円は、「建物及び構築物(純額)」398,968千円「機械装置及び運搬具(純額)」21,251千円「工具、器具及び備品(純額)」13,642千円「リース資産(純額)」60,213千円として組替えております。
(連結損益及び包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、費目別に独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」は、当連結会計年度より連結損益及び包括利益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費の主要な費目並びに金額は、「注記事項(連結損益及び包括利益計算書関係)」に記載のとおりであります。