- 9747
- 2018/03/15
- 時価
- 1526億円
- PER
- 28.28倍
- 2009年以降
- 赤字-1379.63倍
(2009-2017年) - PBR
- 1.49倍
- 2009年以降
- 0.62-1.62倍
(2009-2017年) - 配当
- 0.27%
- ROE
- 8.27%
- ROA
- 2.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 1061億1200万
- 2015年12月31日 +7.28%
- 1138億3400万
個別
- 2014年12月31日
- 1081億3000万
- 2015年12月31日 +7.33%
- 1160億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客が存在しないため、記載を省略しております。2016/03/30 15:04
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2016/03/30 15:04
有形固定資産
主として、工具、器具及び備品並びに車両運搬具であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5 企業結合日に受け入れた資産および引き受けた負債の額ならびにその主な内訳2016/03/30 15:04
6 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額およびその算定方法流動資産 1,224百万円 固定資産 243百万円 資産合計 1,467百万円
重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
ⅰ 平成10年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成10年4月1日以降に取得したもの……旧定額法
ⅲ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定額法
建物以外
ⅰ 平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法(250%定率法)
ⅲ 平成25年1月1日以降に取得したもの……定率法(200%定率法)
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
工具、器具及び備品 4~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/03/30 15:04 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2016/03/30 15:04前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物 - 百万円 55 百万円 車両運搬具 4 百万円 6 百万円 工具、器具及び備品 8 百万円 2 百万円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2016/03/30 15:04前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物 24 百万円 3 百万円 車両運搬具 0 百万円 - 百万円 工具、器具及び備品 36 百万円 5 百万円 ソフトウエア 2 百万円 0 百万円 リース資産 77 百万円 7 百万円 その他 0 百万円 - 百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/03/30 15:04
(単位:百万円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/30 15:04
(単位:百万円) - #9 本社移転費用に関する注記
- ※8 本社、支社および国内子会社の移転に伴う費用であり、内訳は次のとおりであります。2016/03/30 15:04
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 固定資産除却損 443 百万円 36 百万円 残家賃 320 百万円 28 百万円 - #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱ディーライツを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに㈱ディーライツ株式の取得価額と㈱ディーライツ取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2016/03/30 15:04
流動資産 1,224百万円 固定資産 243百万円 のれん 713百万円 - #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2016/03/30 15:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 計 734 356 固定資産 貸倒引当金 206 204
- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
ⅰ 平成10年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成10年4月1日以降に取得したもの……旧定額法
ⅲ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定額法
建物以外
ⅰ 平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法(250%定率法)
ⅲ 平成25年1月1日以降に取得したもの……定率法(200%定率法)
なお、在外連結子会社においては、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/03/30 15:04