ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 18億4800万
- 2009年12月31日 -22.94%
- 14億2400万
- 2010年12月31日 +2.81%
- 14億6400万
- 2011年12月31日 +59.02%
- 23億2800万
- 2012年12月31日 -3.74%
- 22億4100万
- 2013年12月31日 -16.06%
- 18億8100万
- 2014年12月31日 -12.71%
- 16億4200万
- 2015年12月31日 -6.46%
- 15億3600万
- 2016年12月31日 -12.11%
- 13億5000万
- 2017年12月31日 -4.22%
- 12億9300万
個別
- 2008年12月31日
- 17億5800万
- 2009年12月31日 -23.21%
- 13億5000万
- 2010年12月31日 +4.15%
- 14億600万
- 2011年12月31日 +57.82%
- 22億1900万
- 2012年12月31日 -5.9%
- 20億8800万
- 2013年12月31日 -17.15%
- 17億3000万
- 2014年12月31日 -12.43%
- 15億1500万
- 2015年12月31日 -6.01%
- 14億2400万
- 2016年12月31日 -15.59%
- 12億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/03/30 10:00
3 減価償却費には、コンピュータ費で計上しているソフトウエア償却費等の他科目計上額を含んでおります。
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/03/30 10:00
3 減価償却費には、コンピュータ費で計上しているソフトウエア償却費等の他科目計上額を含んでおります。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 無形固定資産2017/03/30 10:00
主として、ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
ⅰ 平成10年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成10年4月1日以降に取得したもの……旧定額法
ⅲ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定額法
建物以外
ⅰ 平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法(250%定率法)
ⅲ 平成25年1月1日以降に取得したもの……定率法(200%定率法)
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/03/30 10:00 - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2017/03/30 10:00
前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 工具、器具及び備品 5 百万円 4 百万円 ソフトウエア 0 百万円 12 百万円 リース資産 7 百万円 - 百万円 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- ソフトウエアの当期償却額は、コンピュータ費に含めて計上しております。2017/03/30 10:00
- #7 減価償却費に関する注記
- 価償却費には、コンピュータ費で計上しているソフトウエア償却費等の他科目計上額を含んでおります。2017/03/30 10:00
- #8 生産、受注及び販売の状況
- インターネット広告(モバイル広告を含む)の料金の設定形式には、ポータルサイト等各媒体の指定したサイズのスペースに対し、出稿期間保証タイプ、露出量(インプレッション:広告表示回数)保証タイプ、獲得するクリック数を保証するクリック数保証タイプ等があり、広告主は目的や予算に見合った形式や量の取引を選択します。2017/03/30 10:00
インターネット広告では、ユーザー数が増加しているうえ、ハードウェアやソフトウエアの技術革新に伴い、閲覧環境が激しく変化しているため、広告メニューやその価格も日々変化しております。
国内主要ポータルサイトないしモバイル通信事業者公式サイトの広告メニューの中で、トップページをはじめ、主要ページにバナー広告を掲載した場合の代表的な取引例の料金は以下のとおりです。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
ⅰ 平成10年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成10年4月1日以降に取得したもの……旧定額法
ⅲ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定額法
建物以外
ⅰ 平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
ⅱ 平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法(250%定率法)
ⅲ 平成25年1月1日以降に取得したもの……定率法(200%定率法)
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社においては、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
その他に含まれているコンテンツ関連資産については、将来の収益の獲得が見込まれる期間(10年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/03/30 10:00