有価証券報告書-第50期(2024/04/01-2025/03/31)
※5 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社グループは、資産を事業資産及び遊休資産に区分し、事業資産については1校舎をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と捉えグルーピングする方法を採用しております。
校舎1校舎及び研修施設は閉校(閉鎖)しており、その他38校舎については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少分は減損損失189百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物157百万円、工具、器具及び備品23百万円、長期前払費用6百万円、その他2百万円であります。
回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載は省略しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当社グループは、資産を事業資産及び遊休資産に区分し、事業資産については1校舎をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と捉えグルーピングする方法を採用しております。
校舎49校舎については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少分は減損損失447百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物413百万円、工具、器具及び備品18百万円、長期前払費用5百万円、その他10百万円であります。
回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載は省略しております。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
校舎23件(東京都他) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 その他 | 108 |
校舎2件(東京都他) | 教室及び事業所 | 工具、器具及び備品 | 1 |
校舎5件(大阪府他) | スイミングスクール フィットネスクラブ | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 | 4 |
校舎3件(茨城県) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | 7 |
校舎4件(愛媛県) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | 1 |
校舎1件(神奈川県) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 | 54 |
校舎1件(東京都) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 | 7 |
山梨県 | 研修施設 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | 4 |
当社グループは、資産を事業資産及び遊休資産に区分し、事業資産については1校舎をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と捉えグルーピングする方法を採用しております。
校舎1校舎及び研修施設は閉校(閉鎖)しており、その他38校舎については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少分は減損損失189百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物157百万円、工具、器具及び備品23百万円、長期前払費用6百万円、その他2百万円であります。
回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載は省略しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
校舎35件(東京都他) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 その他 | 34 |
校舎4件(神奈川県他) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | 8 |
校舎5件(神奈川県他) | スイミングスクール フィットネスクラブ | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 その他 | 390 |
校舎2件(愛媛県) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 | 0 |
校舎2件(福岡県) | スイミングスクール | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | 8 |
校舎1件(東京都) | 教室及び事業所 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 長期前払費用 | 3 |
当社グループは、資産を事業資産及び遊休資産に区分し、事業資産については1校舎をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と捉えグルーピングする方法を採用しております。
校舎49校舎については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少分は減損損失447百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物413百万円、工具、器具及び備品18百万円、長期前払費用5百万円、その他10百万円であります。
回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載は省略しております。