トランス・コスモス(9715)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 28億9700万
- 2009年3月31日 -17.99%
- 23億7594万
- 2010年3月31日 +34.35%
- 31億9200万
- 2010年12月31日 -13.6%
- 27億5800万
- 2011年3月31日 -54.1%
- 12億6600万
- 2011年6月30日 -0.79%
- 12億5600万
- 2011年9月30日 -3.74%
- 12億900万
- 2011年12月31日 -6.53%
- 11億3000万
- 2012年3月31日 +3.01%
- 11億6400万
- 2012年6月30日 -0.95%
- 11億5300万
- 2012年9月30日 -2.86%
- 11億2000万
- 2012年12月31日 +0.36%
- 11億2400万
- 2013年3月31日 -6.58%
- 10億5000万
- 2013年6月30日 -3.05%
- 10億1800万
- 2013年9月30日 +9.14%
- 11億1100万
- 2013年12月31日 -4.32%
- 10億6300万
- 2014年3月31日 +10.82%
- 11億7800万
- 2014年6月30日 +8.91%
- 12億8300万
- 2014年9月30日 +1.71%
- 13億500万
- 2014年12月31日 +3.14%
- 13億4600万
- 2015年3月31日 +7.58%
- 14億4800万
- 2015年6月30日 +4.28%
- 15億1000万
- 2015年9月30日 +3.97%
- 15億7000万
- 2015年12月31日 +10.64%
- 17億3700万
- 2016年3月31日 +12.38%
- 19億5200万
- 2016年6月30日 +2.61%
- 20億300万
- 2016年9月30日 -2.4%
- 19億5500万
- 2016年12月31日 -0.2%
- 19億5100万
- 2017年3月31日 -4.82%
- 18億5700万
- 2017年6月30日 -2.91%
- 18億300万
- 2017年9月30日 +6.1%
- 19億1300万
- 2017年12月31日 +3.97%
- 19億8900万
- 2018年3月31日 +11.36%
- 22億1500万
- 2018年6月30日 +3.93%
- 23億200万
- 2018年9月30日 -0.78%
- 22億8400万
- 2018年12月31日 -0.96%
- 22億6200万
- 2019年3月31日 +12.2%
- 25億3800万
- 2019年6月30日 +0.08%
- 25億4000万
- 2019年9月30日 +2.68%
- 26億800万
- 2019年12月31日 +6.71%
- 27億8300万
- 2020年3月31日 +0.83%
- 28億600万
- 2020年6月30日 -1.6%
- 27億6100万
- 2020年9月30日 +3.8%
- 28億6600万
- 2020年12月31日 -2.41%
- 27億9700万
- 2021年3月31日 +8.54%
- 30億3600万
- 2021年6月30日 +0.86%
- 30億6200万
- 2021年9月30日 +3.04%
- 31億5500万
- 2021年12月31日 -1.46%
- 31億900万
- 2022年3月31日 +5.21%
- 32億7100万
- 2022年6月30日 +0.7%
- 32億9400万
- 2022年9月30日 -5.28%
- 31億2000万
- 2022年12月31日 -4.55%
- 29億7800万
- 2023年3月31日 +5.27%
- 31億3500万
- 2023年6月30日 -1.5%
- 30億8800万
- 2023年9月30日 +1.81%
- 31億4400万
- 2023年12月31日 +9.89%
- 34億5500万
- 2024年3月31日 +4.4%
- 36億700万
- 2024年6月30日 -0.91%
- 35億7400万
- 2024年9月30日 +8.25%
- 38億6900万
- 2024年12月31日 -1.29%
- 38億1900万
- 2025年3月31日 +3.3%
- 39億4500万
- 2025年6月30日 -4.49%
- 37億6800万
- 2025年9月30日 -1.27%
- 37億2000万
- 2025年12月31日 +0.73%
- 37億4700万
- 2026年3月31日 +3.39%
- 38億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 7億11万
- 2009年3月31日 +116.02%
- 15億1238万
- 2010年3月31日 +94.2%
- 29億3700万
- 2011年3月31日 -67.11%
- 9億6600万
- 2012年3月31日 -21.22%
- 7億6100万
- 2013年3月31日 -20.5%
- 6億500万
- 2014年3月31日 +4.79%
- 6億3400万
- 2015年3月31日 +14.35%
- 7億2500万
- 2016年3月31日 +21.52%
- 8億8100万
- 2017年3月31日 +8.97%
- 9億6000万
- 2018年3月31日 +8.33%
- 10億4000万
- 2019年3月31日 +21.35%
- 12億6200万
- 2020年3月31日 +45.56%
- 18億3700万
- 2021年3月31日 +5.28%
- 19億3400万
- 2022年3月31日 +4.6%
- 20億2300万
- 2023年3月31日 -14.19%
- 17億3600万
- 2024年3月31日 +11.52%
- 19億3600万
- 2025年3月31日 +15.75%
- 22億4100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・無形固定資産2025/06/23 15:33
主として、基幹業務で使用するソフトウエア(ソフトウエア)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定額法を採用しております。2025/06/23 15:33
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては、販売開始後3年以内の見込販売数量を基準に償却しておりますが、その償却額が残存有効期間に基づく均等配分額に満たない場合は、その均等配分額を最低限として償却しております。
(ハ) リース資産 - #3 売上原価明細書(連結)
- (注)2025/06/23 15:33
ロ 商品売上原価明細書前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1 原価計算の方法(実際原価による個別原価計算)ソフトウエア開発(実際原価による総合原価計算)コンタクトセンターサービス、デジタルマーケティングサービス、ECワンストップサービス、ビジネスプロセスアウトソーシングサービス等 1 原価計算の方法同左
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2025/06/23 15:33
2.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。(1) 事業所の新規立上および増床等による資産の増加 その他有形固定資産 2 ソフトウエア 0 合計 282 その他有形固定資産 288 ソフトウエア 621 合計 1,471
3.当期首残高および当期末残高は取得価額であります。(1) 保有資産売却および事業所設備除却による資産の減少 (2) 償却満了による減少 その他有形固定資産 292 ソフトウエア 1,040 合計 1,333 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。2025/06/23 15:33
当社グループは、管理会計区分ごとに資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については、個別にグルーピングを行っております。用 途 種 類 場 所 (連結子会社の資産) コールセンターサービス事業 工具、器具及び備品リース資産(有形)ソフトウエア 台湾 台北市 (当社および連結子会社の資産) その他 建物及び構築物工具、器具及び備品ソフトウエア -
当社の資産および、グルーピングの単位である一部子会社において、投資額の回収が見込まれないため、その所有する資産について減損損失を認識いたしました。 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は4,147百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと次のとおりであります。2025/06/23 15:33
単体サービスにおいては、コンタクトセンター、BPOセンター、本社の設備の新増設や事業所の開設および増床に伴う設備の新設等、2,167百万円(うちソフトウエア等への投資は750百万円)の設備投資を行いました。
国内関係会社においては、事業用システムの構築や事業用設備の増設等、653百万円(うちソフトウエア等への投資は368百万円)の設備投資を行いました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2025/06/23 15:33
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産