建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
アミューズメント事業における店舗設備(建物及び構築物、工具、器具及び備品並びにアミューズメント機器)であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 16～23年
建物附属設備 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
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#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物、構築物及び土地等	658百万円		36百万円
工具、器具及び備品	4		0

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物、構築物及び土地	1,394百万円		9百万円
工具、器具及び備品	0		9

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	35百万円		13百万円
工具、器具及び備品	23		11

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び海外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
工具、器具及び備品 2～20年
アミューズメント機器 3～5年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 9:48