イオンディライト(9787)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2009年2月28日
- 99億4600万
- 2010年2月28日 +0.24%
- 99億7000万
- 2011年2月28日 +20.67%
- 120億3100万
- 2012年2月29日 +14.39%
- 137億6200万
- 2013年2月28日 +1.01%
- 139億100万
- 2014年2月28日 +8.73%
- 151億1500万
- 2015年2月28日 +1.82%
- 153億9000万
- 2016年2月29日 -5.42%
- 145億5600万
- 2017年2月28日 -2.86%
- 141億3900万
- 2018年2月28日 -8.7%
- 129億900万
- 2019年2月28日 +0.94%
- 130億3000万
- 2020年2月29日 +22.8%
- 160億100万
- 2021年2月28日 -4.82%
- 152億3000万
- 2022年2月28日 +3.3%
- 157億3300万
- 2023年2月28日 +0.51%
- 158億1400万
- 2024年2月29日 -3.66%
- 152億3500万
- 2025年2月28日 +7.84%
- 164億2900万
個別
- 2009年2月28日
- 95億1400万
- 2010年2月28日 -3.05%
- 92億2400万
- 2011年2月28日 +19.88%
- 110億5800万
- 2012年2月29日 +13.75%
- 125億7800万
- 2013年2月28日 +0.01%
- 125億7900万
- 2014年2月28日 +6.36%
- 133億7900万
- 2015年2月28日 +0.78%
- 134億8300万
- 2016年2月29日 +2.37%
- 138億300万
- 2017年2月28日 -2.23%
- 134億9500万
- 2018年2月28日 -5.62%
- 127億3600万
- 2019年2月28日 +6.6%
- 135億7700万
- 2020年2月29日 -1.84%
- 133億2700万
- 2021年2月28日 -0.21%
- 132億9900万
- 2022年2月28日 -3.15%
- 128億8000万
- 2023年2月28日 -0.39%
- 128億3000万
- 2024年2月29日 -0.84%
- 127億2200万
- 2025年2月28日 +1.08%
- 128億5900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/05/19 16:02
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △7,312 △8,240 連結財務諸表の営業利益 15,235 16,429
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/05/19 16:02
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
なお、セグメント間の取引価格及び振替価格は、市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- ハ 業績連動報酬に係る指標の目標及び実績2025/05/19 16:02
業績報酬及び株式報酬型ストックオプションの支給に係る指標は、総合的な収益力を表すものとして、連結経常利益の達成水準を主な指標とし、連結親会社株主に帰属する当期純利益、連結営業利益の予算達成率及び各利益の昨年比増減及びその内容等を考慮しております。なお、当連結会計年度における連結営業利益の予想値は160億円、実績は164億円でありました。
ニ 指名・報酬諮問委員会の役割と活動内容 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績に関する説明2025/05/19 16:02
当連結会計年度(2024年3月1日~2025年2月28日)の業績は、売上高が3,379億29百万円(対前年比104.0%)、営業利益164億29百万円(同107.8%)、経常利益166億33百万円(同107.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益115億24百万円(同107.6%)となり増収増益、営業利益、経常利益は過去最高益となりました。
売上高は、イオングループ内外における顧客内シェア拡大や新規受託物件の増加に加え、人件費や外注費、原材料費等の原価上昇に伴う単価見直しの推進により増収となりました。セグメント別では、自動販売機を除く6事業で増収となりました。