- 9629
- 2026/10/09
- 時価
- 343億円
- PER 予
- 39.18倍
- 2010年以降
- 赤字-115.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.82倍
- 2010年以降
- 0.52-3.1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.56%
- ROE 予
- 4.66%
- ROA 予
- 2.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ピー・シー・エー(9629)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億3255万
- 2009年3月31日 +7.06%
- 1億4190万
- 2010年3月31日 -10.71%
- 1億2671万
- 2010年12月31日 -70.34%
- 3758万
- 2011年3月31日 +284.43%
- 1億4447万
- 2011年6月30日 -73.32%
- 3855万
- 2011年9月30日 +307%
- 1億5690万
- 2011年12月31日 -72.96%
- 4243万
- 2012年3月31日 +255.69%
- 1億5092万
- 2012年6月30日 -72.96%
- 4080万
- 2012年9月30日 +293.88%
- 1億6072万
- 2012年12月31日 -72.99%
- 4341万
- 2013年3月31日 +397.7%
- 2億1606万
- 2013年6月30日 -79.2%
- 4493万
- 2013年9月30日 +307.94%
- 1億8332万
- 2013年12月31日 -73.18%
- 4917万
- 2014年3月31日 +289.33%
- 1億9143万
- 2014年6月30日 -71.75%
- 5408万
- 2014年9月30日 +297.02%
- 2億1473万
- 2014年12月31日 -75.01%
- 5367万
- 2015年3月31日 +286.64%
- 2億751万
- 2015年6月30日 -73.51%
- 5497万
- 2015年9月30日 +294.08%
- 2億1664万
- 2015年12月31日 -74.36%
- 5555万
- 2016年3月31日 +284.75%
- 2億1374万
- 2016年6月30日 -73.4%
- 5686万
- 2016年9月30日 +289.84%
- 2億2166万
- 2016年12月31日 -73.5%
- 5875万
- 2017年3月31日 +277.38%
- 2億2172万
- 2017年6月30日 -73.38%
- 5901万
- 2017年9月30日 +287.18%
- 2億2850万
- 2017年12月31日 -74.34%
- 5863万
- 2018年3月31日 +287.77%
- 2億2738万
- 2018年6月30日 -72.93%
- 6154万
- 2018年9月30日 +285.75%
- 2億3741万
- 2018年12月31日 -73.2%
- 6363万
- 2019年3月31日 +275.61%
- 2億3902万
- 2019年6月30日 -72.09%
- 6672万
- 2019年9月30日 +280.24%
- 2億5370万
- 2019年12月31日 -72.63%
- 6942万
- 2020年3月31日 +278.94%
- 2億6309万
- 2020年6月30日 -74.82%
- 6625万
- 2020年9月30日 +469.37%
- 3億7721万
- 2020年12月31日 -52.76%
- 1億7820万
- 2021年3月31日 +126.02%
- 4億277万
- 2021年6月30日 -53.17%
- 1億8860万
- 2021年9月30日 +107.52%
- 3億9138万
- 2021年12月31日 -50.82%
- 1億9246万
- 2022年3月31日 +119.68%
- 4億2279万
- 2022年6月30日 -50.7%
- 2億842万
- 2022年9月30日 +113.6%
- 4億4517万
- 2022年12月31日 -51.07%
- 2億1780万
- 2023年3月31日 +104.22%
- 4億4481万
- 2023年6月30日 -48.96%
- 2億2705万
- 2023年9月30日 +110.49%
- 4億7792万
- 2023年12月31日 -52.92%
- 2億2498万
- 2024年3月31日 +111.2%
- 4億7516万
- 2024年6月30日 -51.6%
- 2億3000万
- 2024年9月30日 +111.14%
- 4億8562万
- 2024年12月31日 -52.43%
- 2億3100万
- 2025年3月31日 +120.35%
- 5億900万
- 2025年6月30日 -47.35%
- 2億6800万
- 2025年9月30日 +101.87%
- 5億4100万
- 2025年12月31日 -49.35%
- 2億7400万
- 2026年3月31日 +104.38%
- 5億6000万
- 2026年6月30日 -45.54%
- 3億500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1655万
- 2009年3月31日 +4.59%
- 1億2190万
- 2010年3月31日 -5.9%
- 1億1471万
- 2011年3月31日 +15.48%
- 1億3247万
- 2012年3月31日 +0.45%
- 1億3306万
- 2013年3月31日 +48.06%
- 1億9701万
- 2014年3月31日 -17.29%
- 1億6294万
- 2015年3月31日 +7.25%
- 1億7475万
- 2016年3月31日 +2.44%
- 1億7902万
- 2017年3月31日 +0.87%
- 1億8058万
- 2018年3月31日 +0.81%
- 1億8204万
- 2019年3月31日 +0.16%
- 1億8234万
- 2020年3月31日 +4.94%
- 1億9135万
- 2021年3月31日 +58.38%
- 3億306万
- 2022年3月31日 +9.43%
- 3億3163万
- 2023年3月31日 +5.28%
- 3億4913万
- 2024年3月31日 +7.42%
- 3億7506万
- 2025年3月31日 +1.05%
- 3億7900万
- 2026年3月31日 +11.61%
- 4億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,791 1,875 賞与引当金繰入額 239 257 役員賞与引当金繰入額 24 27 退職給付費用 59 52 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品及び原材料…主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)………定額法
建物以外………………………………定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2026/06/23 15:30 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/23 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 38 1 - 39 賞与引当金 379 831 787 423 役員賞与引当金 24 27 24 27 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税否認額 46 46 賞与引当金否認額 116 133 退職給付引当金否認額 406 389
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:30
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税否認額 62 62 賞与引当金否認額 161 182 役員退職慰労引当金否認額 25 20
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・原材料…主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)固定資産の減価償却の方法
有形固定資産:建物(建物附属設備を除く):定額法
建物以外 :定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産:
市場販売目的のソフトウェア:見込販売数量に基づく償却又は販売可能な見込有効期間(3年以内)に基づく定額法
自社利用のソフトウェア:社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3)引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため、下記の区分に応じそれぞれの金額を計上しております。
一般債権……………………………貸倒実績率により回収不能見込額を計上しております。
貸倒懸念債権及び破産更生債権等
………………………………………個別債権の回収可能性を考慮した、回収不能見込額を計上しております。2026/06/23 15:30