有価証券報告書-第32期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～8年
機械装置及び運搬具 3～5年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。