城南進学研究社（4720）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 55億4542万
- 2013年12月31日 -21.09%
- 43億7609万
- 2014年3月31日 +28.65%
- 56億2995万
- 2014年6月30日 -78.73%
- 11億9753万
- 2014年9月30日 +165.38%
- 31億7805万
- 2014年12月31日 +51.41%
- 48億1195万
- 2015年3月31日 +28.43%
- 61億7983万
- 2015年6月30日 -79.6%
- 12億6090万
- 2015年9月30日 +168.11%
- 33億8060万
- 2015年12月31日 +52%
- 51億3847万
- 2016年3月31日 +30.27%
- 66億9385万
- 2016年6月30日 -79.6%
- 13億6538万
- 2016年9月30日 +160.78%
- 35億6063万
- 2016年12月31日 +51.82%
- 54億583万
- 2017年3月31日 +28.12%
- 69億2605万
- 2017年6月30日 -80.16%
- 13億7387万
- 2017年9月30日 +163.37%
- 36億1838万
- 2017年12月31日 +50.65%
- 54億5125万
- 2018年3月31日 +28.85%
- 70億2414万
- 2018年6月30日 -80.47%
- 13億7174万
- 2018年9月30日 +154.67%
- 34億9343万
- 2018年12月31日 +52.71%
- 53億3489万
- 2019年3月31日 +30.12%
- 69億4169万
- 2019年6月30日 -79.1%
- 14億5069万
- 2019年9月30日 +148.98%
- 36億1188万
- 2019年12月31日 +45.97%
- 52億7234万
- 2020年3月31日 +27.95%
- 67億4619万
- 2020年6月30日 -83.49%
- 11億1395万
- 2020年9月30日 +153.39%
- 28億2259万
- 2020年12月31日 +51.94%
- 42億8859万
- 2021年3月31日 +33.14%
- 57億966万
- 2021年6月30日 -75.74%
- 13億8495万
- 2021年9月30日 +134.08%
- 32億4196万
- 2021年12月31日 +45.77%
- 47億2571万
- 2022年3月31日 +32.35%
- 62億5447万
- 2022年6月30日 -79.04%
- 13億1077万
- 2022年9月30日 +133.82%
- 30億6482万
- 2022年12月31日 +46.54%
- 44億9115万
- 2023年3月31日 +32.39%
- 59億4582万
- 2023年6月30日 -77.81%
- 13億1949万
- 2023年9月30日 +132.64%
- 30億6964万
- 2023年12月31日 +46.33%
- 44億9185万
- 2024年3月31日 +30.28%
- 58億5192万
- 2024年6月30日 -78.55%
- 12億5537万
- 2024年9月30日 +134.75%
- 29億4693万
- 2024年12月31日 +46.66%
- 43億2191万
- 2025年3月31日 +30.13%
- 56億2399万
- 2025年6月30日 -77.3%
- 12億7665万
- 2025年9月30日 +133.66%
- 29億8303万
- 2025年12月31日 +45.93%
- 43億5327万
- 2026年3月31日 +29.12%
- 56億2101万
個別
- 2008年3月31日
- 55億4538万
- 2009年3月31日 -11.77%
- 48億9284万
- 2009年12月31日 -20.35%
- 38億9704万
- 2010年3月31日 +23.76%
- 48億2308万
- 2010年6月30日 -81.27%
- 9億324万
- 2010年9月30日 +153.36%
- 22億8844万
- 2010年12月31日 +52.62%
- 34億9258万
- 2011年3月31日 +26.91%
- 44億3239万
- 2011年6月30日 -77.9%
- 9億7941万
- 2011年9月30日 +159.58%
- 25億4234万
- 2011年12月31日 +52.89%
- 38億8693万
- 2012年3月31日 +28.45%
- 49億9289万
- 2012年6月30日 -79.54%
- 10億2136万
- 2012年9月30日 +158.55%
- 26億4079万
- 2012年12月31日 +56.15%
- 41億2348万
- 2013年3月31日 +28.26%
- 52億8858万
- 2013年6月30日 -79.85%
- 10億6579万
- 2013年9月30日 +165.85%
- 28億3337万
- 2014年3月31日 +94.74%
- 55億1781万
- 2015年3月31日 +7.68%
- 59億4134万
- 2016年3月31日 +6.31%
- 63億1649万
- 2017年3月31日 -0.91%
- 62億5925万
- 2018年3月31日 -3.19%
- 60億5931万
- 2019年3月31日 -7.26%
- 56億1912万
- 2020年3月31日 -10.75%
- 50億1532万
- 2021年3月31日 -16.72%
- 41億7681万
- 2022年3月31日 +4.76%
- 43億7549万
- 2023年3月31日 -5.73%
- 41億2484万
- 2024年3月31日 -2.17%
- 40億3517万
- 2025年3月31日 -5.05%
- 38億3127万
- 2026年3月31日 +16.92%
- 44億7937万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ① 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 11:45
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 2,983,036 5,621,013 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 168,328 65,826 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「スポーツ事業」は、主にスイミングスクール及びスポーツジムの運営を行っております。2026/06/25 11:45
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称
株式会社ジェー・エル・ティー・シー
(連結の範囲から除いた理由)
上記非連結子会社1社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/25 11:45 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 11:45
損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。2026/06/25 11:45 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2026/06/25 11:45
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また、当社は2026年3月31日に札幌証券取引所本則市場への上場承認をいただき、2026年4月9日に札幌証券取引所へ重複上場を果たすとともに、前連結会計年度末において東京証券取引所のスタンダード市場における上場維持基準(流通株式時価総額)が不適合となっていた件につきましても2026年4月22日開示の「上場維持基準への適合及び当社株式の監理銘柄(確認中)指定解除に関するお知らせ」の通り、既に上場維持基準に適合となっております。2026/06/25 11:45
この結果、当連結会計年度における売上高は5,621百万円(前年同期比0.1%減)、営業利益は77百万円(前年同期は営業損失230百万円)、経常利益は80百万円(前年同期は経常損失228百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は減損損失計上の影響などにより4百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失420百万円)となりました。
a.教育事業 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/25 11:45
当社グループは、教育関連のサービスの提供及び付帯する業務を行っており、単一のサービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/25 11:45
上記非連結子会社1社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 2.関係会社との取引2026/06/25 11:45
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 15,793 千円 10,723 千円 仕入高 43,249 〃 26,885 〃 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/06/25 11:45
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
