4720 城南進学研究社

4720
2026/06/04
時価
20億円
PER 予
21.9倍
2010年以降
赤字-595.08倍
(2010-2026年)
PBR
1.32倍
2010年以降
0.18-2.13倍
(2010-2026年)
配当 予
2.18%
ROE 予
6.04%
ROA 予
1.64%
資料
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城南進学研究社(4720)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
55億4542万
2013年12月31日 -21.09%
43億7609万
2014年3月31日 +28.65%
56億2995万
2014年6月30日 -78.73%
11億9753万
2014年9月30日 +165.38%
31億7805万
2014年12月31日 +51.41%
48億1195万
2015年3月31日 +28.43%
61億7983万
2015年6月30日 -79.6%
12億6090万
2015年9月30日 +168.11%
33億8060万
2015年12月31日 +52%
51億3847万
2016年3月31日 +30.27%
66億9385万
2016年6月30日 -79.6%
13億6538万
2016年9月30日 +160.78%
35億6063万
2016年12月31日 +51.82%
54億583万
2017年3月31日 +28.12%
69億2605万
2017年6月30日 -80.16%
13億7387万
2017年9月30日 +163.37%
36億1838万
2017年12月31日 +50.65%
54億5125万
2018年3月31日 +28.85%
70億2414万
2018年6月30日 -80.47%
13億7174万
2018年9月30日 +154.67%
34億9343万
2018年12月31日 +52.71%
53億3489万
2019年3月31日 +30.12%
69億4169万
2019年6月30日 -79.1%
14億5069万
2019年9月30日 +148.98%
36億1188万
2019年12月31日 +45.97%
52億7234万
2020年3月31日 +27.95%
67億4619万
2020年6月30日 -83.49%
11億1395万
2020年9月30日 +153.39%
28億2259万
2020年12月31日 +51.94%
42億8859万
2021年3月31日 +33.14%
57億966万
2021年6月30日 -75.74%
13億8495万
2021年9月30日 +134.08%
32億4196万
2021年12月31日 +45.77%
47億2571万
2022年3月31日 +32.35%
62億5447万
2022年6月30日 -79.04%
13億1077万
2022年9月30日 +133.82%
30億6482万
2022年12月31日 +46.54%
44億9115万
2023年3月31日 +32.39%
59億4582万
2023年6月30日 -77.81%
13億1949万
2023年9月30日 +132.64%
30億6964万
2023年12月31日 +46.33%
44億9185万
2024年3月31日 +30.28%
58億5192万
2024年6月30日 -78.55%
12億5537万
2024年9月30日 +134.75%
29億4693万
2024年12月31日 +46.66%
43億2191万
2025年3月31日 +30.13%
56億2399万
2025年6月30日 -77.3%
12億7665万
2025年9月30日 +133.66%
29億8303万
2025年12月31日 +45.93%
43億5327万
2026年3月31日 +29.12%
56億2100万

個別

2008年3月31日
55億4538万
2009年3月31日 -11.77%
48億9284万
2009年12月31日 -20.35%
38億9704万
2010年3月31日 +23.76%
48億2308万
2010年6月30日 -81.27%
9億324万
2010年9月30日 +153.36%
22億8844万
2010年12月31日 +52.62%
34億9258万
2011年3月31日 +26.91%
44億3239万
2011年6月30日 -77.9%
9億7941万
2011年9月30日 +159.58%
25億4234万
2011年12月31日 +52.89%
38億8693万
2012年3月31日 +28.45%
49億9289万
2012年6月30日 -79.54%
10億2136万
2012年9月30日 +158.55%
26億4079万
2012年12月31日 +56.15%
41億2348万
2013年3月31日 +28.26%
52億8858万
2013年6月30日 -79.85%
10億6579万
2013年9月30日 +165.85%
28億3337万
2014年3月31日 +94.74%
55億1781万
2015年3月31日 +7.68%
59億4134万
2016年3月31日 +6.31%
63億1649万
2017年3月31日 -0.91%
62億5925万
2018年3月31日 -3.19%
60億5931万
2019年3月31日 -7.26%
56億1912万
2020年3月31日 -10.75%
50億1532万
2021年3月31日 -16.72%
41億7681万
2022年3月31日 +4.76%
43億7549万
2023年3月31日 -5.73%
41億2484万
2024年3月31日 -2.17%
40億3517万
2025年3月31日 -5.05%
38億3127万
2026年3月31日 +16.91%
44億7900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
① 当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)2,946,9315,623,999
税金等調整前中間純利益又は税金等調整前当期純損失(△)(千円)3,240△342,821
2025/06/26 14:21
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「スポーツ事業」は、主にスイミングスクール及びスポーツジムの運営を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
2025/06/26 14:21
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称
株式会社ジェー・エル・ティー・シー
(連結の範囲から除いた理由)
上記非連結子会社1社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/26 14:21
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
2025/06/26 14:21
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。2025/06/26 14:21
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
2025/06/26 14:21
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善などにより、景気の緩やかな回復が見られました。一方で、物価上昇の継続や米国新政権による関税の引き上げなど、景気の先行きは依然として不透明な状況となっております。 当業界におきましては、少子化が急速に進行する中、子どもたちが主体的に生きていくための「生きる力」を育むことを目標とした学習指導要領の改定により、小学校においてはプログラミング科目の追加や 英語教育が必修となるなど、外部環境は大きく変化しており、加えて情報技術の進展や生成AIの普及により、教育のデジタル化が急速に進んでおります。 このような状況のもと、当社グループは、経営循環モデル「JOHNAN SUCCESS LOOP」に基づいて、乳幼児から社会人まで、幅広い層に対して、学び、成長していく機会と場を提供できる総合教育ソリューション企業としてたくましい知性、しなやかな感性を育む能力開発のLeading Companyを目指して企業活動に取り組んでおります。 具体的には中期経営計画で掲げた“付加価値の高い幼少教育事業の確立”を促進するため、算数オリンピックメダリストを今期過去最多の28名を輩出した「りんご塾」の教場運営及びライセンス提供を拡大してまいりました。“攻めの収益構造改革”の一環として、管理業務のDX化を推進しており、生成AIやRPAツールを活用した業務の効率化などに全社で取り組んでおります。また、Windows10のサポート終了に伴う対応も全社PCの入替を当連結会計年度末までに完了いたしました。また、不採算教場の整理を積極的に推し進め、当連結会計年度において教場統合などに伴う減損損失109百万円を特別損失に計上いたしました。
このような事業活動の結果、当連結会計年度における売上高は5,623百万円(前年同期比3.9%減)、営業損失が230百万円(前年同期の営業利益は30百万円)、経常損失が228百万円(前年同期の経常利益は40百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は420百万円(前年同期の親会社株主に帰属する当期純損失は122百万円)となりました。
a.教育事業
2025/06/26 14:21
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
当社グループは、教育関連のサービスの提供及び付帯する業務を行っており、単一のサービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/06/26 14:21
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
上記非連結子会社1社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/26 14:21
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
2. 関係会社との取引
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
売上高14,751千円15,793千円
仕入高29,34843,249
2025/06/26 14:21
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
2025/06/26 14:21

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