エムティーアイ(9438)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 4億4186万
- 2011年3月31日 -8.33%
- 4億504万
- 2011年6月30日 -9.09%
- 3億6821万
- 2011年9月30日 -14.83%
- 3億1361万
- 2012年6月30日 -40.15%
- 1億8768万
- 2012年9月30日 -8.82%
- 1億7112万
- 2012年12月31日 +13.05%
- 1億9345万
- 2013年3月31日 -10.39%
- 1億7336万
- 2013年6月30日 -11.59%
- 1億5326万
- 2013年9月30日 -13.11%
- 1億3317万
- 2013年12月31日 -15.09%
- 1億1308万
- 2014年3月31日 -17.77%
- 9299万
- 2014年6月30日 -19.82%
- 7456万
- 2014年9月30日 -96.84%
- 235万
- 2014年12月31日 -21.44%
- 185万
- 2015年3月31日 -27.3%
- 134万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2億6283万
- 2015年9月30日 -99.87%
- 33万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1489万
- 2016年12月31日 +52.46%
- 2271万
- 2017年3月31日 -10.73%
- 2027万
- 2017年6月30日 +161.88%
- 5310万
- 2017年9月30日 -12.62%
- 4640万
- 2017年12月31日 +5.34%
- 4887万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 9億6506万
- 2018年6月30日 -4.95%
- 9億1729万
- 2018年9月30日 -80.42%
- 1億7962万
- 2018年12月31日 +38.41%
- 2億4861万
- 2019年3月31日 -39.97%
- 1億4924万
- 2019年6月30日 +16.57%
- 1億7397万
- 2019年9月30日 -11.71%
- 1億5360万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 32億8445万
- 2020年3月31日 -56.17%
- 14億3958万
- 2020年6月30日 -7.48%
- 13億3192万
- 2020年9月30日 -48.04%
- 6億9205万
- 2020年12月31日 -7.34%
- 6億4125万
- 2021年3月31日 -7.92%
- 5億9045万
- 2021年6月30日 +3.85%
- 6億1321万
- 2021年9月30日 -9.26%
- 5億5642万
- 2021年12月31日 +21.05%
- 6億7353万
- 2022年3月31日 -2.17%
- 6億5893万
- 2022年6月30日 +0.9%
- 6億6487万
- 2022年9月30日 -1.38%
- 6億5570万
- 2022年12月31日 -10.56%
- 5億8646万
- 2023年3月31日 -12.95%
- 5億1053万
- 2023年6月30日 -13.36%
- 4億4234万
- 2023年9月30日 -45.74%
- 2億4001万
- 2023年12月31日 -20.53%
- 1億9074万
- 2024年3月31日 -44.48%
- 1億589万
- 2024年6月30日 -37.19%
- 6651万
- 2024年9月30日 -59.2%
- 2713万
- 2024年12月31日 +36.02%
- 3691万
- 2025年3月31日 -8.87%
- 3364万
- 2025年6月30日 -9.73%
- 3036万
- 2025年9月30日 +103.46%
- 6178万
- 2025年12月31日 +466.67%
- 3億5013万
- 2026年3月31日 -3.33%
- 3億3847万
個別
- 2018年9月30日
- 777万
- 2019年9月30日 -23.99%
- 591万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 6億3170万
- 2021年9月30日 -24.14%
- 4億7919万
- 2022年9月30日 -31.83%
- 3億2669万
- 2023年9月30日 -46.2%
- 1億7574万
- 2024年9月30日 -85.71%
- 2510万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2025/12/19 14:00
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日) - #2 事業等のリスク
- ① 新規事業、業務提携や買収等に関するリスク2025/12/19 14:00
当社グループでは、新規事業への挑戦や、他社との業務提携や企業買収等が、さまざまな相乗効果をもたらす可能性があることから、持続的な成長のために重要な要素であると認識しています。そのためこうした取り組みを遂行する過程で様々な投資を行っていますが、ソフトウエアやのれんなどの無形資産、他社との業務提携、会社設立や合弁会社設立にあたり出資した関連会社株式等の金融資産を含む資産を保有しています。当社グループでは、これらの資産についても適切に減損の判定を行っていますが、事業環境の変化等により、当初予定していた成果を計画通りの時期に得ることが出来ず、また、投資金額を回収するのに十分な将来の経済的便益が見込めないと判断した場合には、減損損失の発生または事業再編等における事業売却損、およびこれらに伴う費用が発生した場合、当社グループの事業、経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。また、当該判断には、当社グループによる見積もりの要素が大きく、また、減損損失の発生時期および金額を正確に予測することはできません。
② 自然災害等に関するリスク - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、償却期間を決定した上で均等償却することにしています。2025/12/19 14:00 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/12/19 14:00
当社グループでは、継続的に収支の把握がなされている、他の資産または資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す内部管理上の最小単位によってグルーピングを行っています。場所(会社) 用途 種類 金額(千円) 東京都新宿区 事業用資産(コンテンツ事業) ソフトウエア等 181,603千円 東京都新宿区 事業用資産、その他(コンテンツ事業) のれん等 40,697千円 東京都新宿区 事業用資産(ヘルスケア事業) ソフトウエア 38,729千円
また、管理部門等、特定の事業部・サービスとの関連が明確でない資産については共用資産としています。なお、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については、個別に取り扱っています。のれんについては会社単位でグルーピングを行っています。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/12/19 14:00
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 評価性引当額の増減 0.3% △4.3% のれんの償却額 1.6% △0.0% のれんの減損損失 0.3% -% 持分法による投資利益 △4.8% △0.7%
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立し、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #6 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2025/12/19 14:00
該当事項はありません。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しています。なお、在外子会社および在外持分法適用会社の資産、負債、収益および費用は、当該在外子会社および在外持分法適用会社の仮決算日における直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めています。2025/12/19 14:00
(7) のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積り、償却期間を決定した上で均等償却することにしています。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 準委任契約等では、顧客との契約内容に応じた役務提供を行います。当該履行義務は、毎月定められた役務を提供することで充足されるものであり、準委任契約に定められた金額に基づき収益として計上しています。2025/12/19 14:00
5 のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間を個別に見積もり、償却期間を決定した上で均等償却することにしています。