昭和システムエンジニアリング(4752)の売上高 - ソフトウエア開発事業の推移 - 通期
個別
- 2013年3月31日
- 42億9579万
- 2014年3月31日 +19.36%
- 51億2730万
- 2015年3月31日 +10.82%
- 56億8195万
- 2016年3月31日 +16.78%
- 66億3564万
- 2017年3月31日 -9.19%
- 60億2596万
- 2018年3月31日 -1.17%
- 59億5572万
- 2019年3月31日 +2.12%
- 60億8197万
- 2020年3月31日 -0.5%
- 60億5127万
- 2021年3月31日 -2.81%
- 58億8132万
- 2022年3月31日 +6.96%
- 62億9081万
- 2023年3月31日 +10.48%
- 69億4996万
- 2024年3月31日 +12.68%
- 78億3128万
- 2025年3月31日 +5.25%
- 82億4234万
- 2026年3月31日 +4.96%
- 86億5130万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 当事業年度における半期情報等2026/06/22 9:13
中間会計期間 当事業年度 売上高(千円) 4,178,924 8,730,859 税引前中間(当期)純利益(千円) 617,355 1,078,403 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 当社は、本社に事業本部を置き、受注ソフトウエア開発、BPOを行っており、国内の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/22 9:13
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 2026/06/22 9:13
(A) + (D) × 365 2 (B) 3)仕掛品946,419 9,603,944 9,524,384 1,025,980 90.3 37.5
4)投資有価証券区分 金額(千円) ソフトウエア開発事業 2,337 合計 2,337
- #4 主要な顧客ごとの情報
- 2026/06/22 9:13
(注)グループ内再編に伴い日興システムソリューションズ株式会社は、2026年4月1日付で株式会社日本総合研究所を存続会社とする合併を行っております。なお、当該売上高は合併前の内容を記載しております。顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 日興システムソリューションズ株式会社(注) 1,868,192 ソフトウエア開発 BIPROGY株式会社 979,309 ソフトウエア開発 - #5 事業の内容
- 当社は次の2つのセグメントを主たる事業としております。2026/06/22 9:13
(1) ソフトウエア開発事業
企業のコンピュータシステムに係るシステムインテグレーション、コンサルティング、ソフトウエアの設計・開発・保守など、基盤領域を含むソフトウエア開発の全領域に対応した総合的なサービスを行っております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。2026/06/22 9:13 - #7 売上原価明細書(連結)
- (注)原価計算の方法2026/06/22 9:13
ソフトウエア開発事業につきましてはプロジェクト別個別原価計算を採用しております。 - #8 売上高、地域ごとの情報
- 売上高
すべて本邦の外部顧客への売上のため、記載を省略しております。2026/06/22 9:13 - #9 従業員の状況(連結)
- 2026/06/22 9:13
(注)1.従業員数は使用人兼務役員を含む就業人員(社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) ソフトウエア開発事業 462 (4) BPO事業 2 (2)
2.平均年間給与(税込み)は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/22 9:13
(注)1.総販売実績に対する割合が10%以上のものについて記載しております。相手先 前事業年度 当事業年度 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%)
2.グループ内再編に伴い日興システムソリューションズ株式会社は、2026年4月1日付で株式会社日本総合研究所を存続会社とする合併を行っております。なお、当該売上高は合併前の内容を記載しております。
(2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容