ウェザーニューズ(4825)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年5月31日
- 3億8885万
- 2009年5月31日 -23.59%
- 2億9714万
- 2010年5月31日 +5.24%
- 3億1270万
- 2011年5月31日 +24.39%
- 3億8897万
- 2012年5月31日 +17.48%
- 4億5695万
- 2013年2月28日 +16.52%
- 5億3245万
- 2013年5月31日 ±0%
- 5億3245万
- 2014年5月31日 +30.1%
- 6億9271万
- 2015年5月31日 -8.3%
- 6億3521万
- 2016年5月31日 -13.76%
- 5億4781万
- 2017年5月31日 +21.7%
- 6億6670万
- 2018年5月31日 +18.04%
- 7億8700万
- 2019年5月31日 -22.49%
- 6億1004万
- 2020年5月31日 +66.98%
- 10億1863万
- 2021年5月31日 -4.01%
- 9億7783万
- 2022年5月31日 -22.54%
- 7億5738万
- 2023年5月31日 -31%
- 5億2260万
- 2024年5月31日 -24.15%
- 3億9638万
- 2025年5月31日 -45.06%
- 2億1777万
- 2026年5月31日 -41.14%
- 1億2818万
個別
- 2008年5月31日
- 4億5229万
- 2009年5月31日 -34.31%
- 2億9713万
- 2010年5月31日 +5.24%
- 3億1269万
- 2011年5月31日 +24.39%
- 3億8897万
- 2012年5月31日 +17.48%
- 4億5695万
- 2013年5月31日 +16.52%
- 5億3245万
- 2014年5月31日 +30.1%
- 6億9271万
- 2015年5月31日 -8.3%
- 6億3521万
- 2016年5月31日 -13.76%
- 5億4781万
- 2017年5月31日 -0.73%
- 5億4381万
- 2018年5月31日 +44.72%
- 7億8700万
- 2019年5月31日 -22.49%
- 6億1004万
- 2020年5月31日 +66.98%
- 10億1863万
- 2021年5月31日 -4.01%
- 9億7783万
- 2022年5月31日 -22.54%
- 7億5738万
- 2023年5月31日 -31%
- 5億2260万
- 2024年5月31日 -24.15%
- 3億9638万
- 2025年5月31日 -45.06%
- 2億1777万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年6月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~43年
工具、器具及び備品 4年~6年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ.無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
ただし、当社における自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。なお、一部のサービス提供目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。2025/08/26 15:07 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。2025/08/26 15:07
2.原価計算の方法(前事業年度) (当事業年度) ソフトウエア仮勘定 94,826千円 ソフトウエア仮勘定 34,523千円
当社の原価計算は、個別原価計算を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/08/26 15:07
2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。資産の種類 内容 金額(千円) 工具、器具及び備品 気象観測レーダーなど観測機設置コンピューター及びその周辺機器 68,20465,141 ソフトウエア ウェザーニュースアプリiOS&Androidの機能追加・改善 35,484
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社は定額法を採用しております。2025/08/26 15:07
ただし、当社における自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。なお、一部のサービス提供目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2025/08/26 15:07
自社利用のソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の評価
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/08/26 15:07
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。なお、一部のサービス提供目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準