有価証券報告書-第30期(2022/01/01-2022/12/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
(1) 前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「助成金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた34百万円は、「助成金収入」12百万円、「その他」22百万円として組み替えております。
(2) 前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」に表示していた2百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
(1) 前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「助成金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた34百万円は、「助成金収入」12百万円、「その他」22百万円として組み替えております。
(2) 前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」に表示していた2百万円は、「その他」として組み替えております。