CL HD（4286）の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年12月31日
- 6223万
- 2010年12月31日 +91.8%
- 1億1936万
- 2011年3月31日 +103.02%
- 2億4233万
- 2011年6月30日 -21.71%
- 1億8972万
- 2011年9月30日 -19.38%
- 1億5296万
- 2011年12月31日 -0.87%
- 1億5162万
- 2012年3月31日 +21.45%
- 1億8414万
- 2012年6月30日 +61.29%
- 2億9701万
- 2012年9月30日 +49.02%
- 4億4262万
- 2012年12月31日 -53.5%
- 2億582万
- 2013年3月31日 +21.89%
- 2億5089万
- 2013年6月30日 +9.59%
- 2億7494万
- 2013年9月30日 +22.7%
- 3億3735万
- 2013年12月31日 -44.82%
- 1億8616万
- 2014年3月31日 +50.91%
- 2億8092万
- 2014年6月30日 -6.47%
- 2億6275万
- 2014年9月30日 +24.61%
- 3億2741万
- 2014年12月31日 -19.32%
- 2億6415万
- 2015年3月31日 +13.53%
- 2億9990万
- 2015年6月30日 +6.32%
- 3億1884万
- 2015年9月30日 +16.68%
- 3億7203万
- 2015年12月31日 -24.24%
- 2億8184万
- 2016年3月31日 +33%
- 3億7487万
- 2016年6月30日 +10.21%
- 4億1313万
- 2016年9月30日 +8.44%
- 4億4799万
- 2016年12月31日 -8.38%
- 4億1047万
- 2017年3月31日 +10.72%
- 4億5449万
- 2017年6月30日 +7.33%
- 4億8782万
- 2017年9月30日 -24.07%
- 3億7039万
- 2017年12月31日 -20.27%
- 2億9531万
- 2018年3月31日 +28.83%
- 3億8046万
- 2018年6月30日 +47.55%
- 5億6139万
- 2018年9月30日 -22.28%
- 4億3629万
- 2018年12月31日 -5.55%
- 4億1209万
- 2019年3月31日 +44.95%
- 5億9731万
- 2019年6月30日 -12.09%
- 5億2512万
- 2019年9月30日 +38.22%
- 7億2582万
- 2019年12月31日 -4.65%
- 6億9205万
- 2020年3月31日 -16.68%
- 5億7663万
- 2020年6月30日 +16.34%
- 6億7086万
- 2020年9月30日 +1.57%
- 6億8138万
- 2020年12月31日 -15.06%
- 5億7873万
- 2021年3月31日 +12.57%
- 6億5148万
- 2021年6月30日 +8.83%
- 7億904万
- 2021年9月30日 -5.68%
- 6億6877万
- 2021年12月31日 +1.33%
- 6億7770万
個別
- 2009年12月31日
- 6153万
- 2010年12月31日 +93.99%
- 1億1936万
- 2011年12月31日 +27.13%
- 1億5175万
- 2012年12月31日 +36.4%
- 2億698万
- 2013年12月31日 -15.9%
- 1億7407万
- 2014年12月31日 +22.8%
- 2億1376万
- 2015年12月31日 +22.65%
- 2億6218万
- 2016年12月31日 +55.68%
- 4億817万
- 2017年12月31日 -27.97%
- 2億9399万
- 2018年12月31日 +32.07%
- 3億8829万
- 2019年12月31日 +77.2%
- 6億8804万
- 2020年12月31日 -17.14%
- 5億7010万
- 2021年12月31日 +1.4%
- 5億7809万
有報情報
- #1 注記事項－作成の基礎、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 測定の基礎2023/08/10 13:53
要約四半期連結財務諸表は、公正価値で測定する金融商品等を除き取得原価を基礎として作成されております。
(3) 機能通貨及び表示通貨 - #2 注記事項－金融商品、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 10.金融商品2023/08/10 13:53
(1) 金融商品の公正価値と帳簿価額の比較
金融資産及び金融負債の公正価値と帳簿価額の比較は、以下のとおりです。なお、公正価値で測定する金融商品及び帳簿価額と公正価値が極めて近似している金融商品については、以下の表には含めておりません。 - #3 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2023/08/10 13:53
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年8月10日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,840,000 10,840,000 東京証券取引所(プライム市場) 単元株式数は100株であります。 計 10,840,000 10,840,000 - - - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況下、当社グループでは、2023年1月1日より、事業シナジーの創出、ガバナンスの強化および経営効率の向上を加速する為、グループ各社の役員・執行役員体制を見直し、中期経営方針にある、「エクスペリエンス(体験価値)」と「エンターテインメント(エンタメ)」を掛け合わせた「エクス・テインメント」(注1)ビジネスを加速してまいりました。「エクス・テインメント」ビジネスとは、広告および販促のマーケティング市場、物販市場、エンタメコンテンツ市場などの既に顕在化している各種市場にまたがる領域に、PMDサービス(注2)、限定流通サービス(注3)およびテーマカフェサービス(注4)でアプローチすることで創出した新たな市場において、エンタメ顧客体験価値をお客様にお届けするビジネスです。2023/08/10 13:53
グループ中期戦略としては、「さらなる機能連携・機能強化によるエクス・テインメント市場の拡大」を掲げ、プラットフォーム(注5)やデジタル等の優先順位の高い領域のグループシナジーの創出についてプロジェクト化して推進することで、機能連携・機能強化を加速させるとともに、PMDサービス、限定流通サービスおよびテーマカフェサービス等の主力サービスの強化、催事物販サービスやフィギュア・ぬいぐるみをはじめとした自社ブランド等の新商品・新サービス開発の強化により、エクス・テインメント市場の拡大を推し進めております。マーケティング市場については、特にストック型プロモーションサービスであるBPOを強化することにより、安定的な拡大を推し進めております。また更なるグループの拡大を狙って、ライセンスビジネスの深掘り、海外への横展開やM&Aなど業界再編に向けた投資等の機会を確実に捉え、レバレッジの効いた成長を実現してまいります。
当第2四半期連結累計期間における当社グループの経営成績は、まず売上収益において、日用品メーカー顧客向けVMDおよび日用品メーカー顧客向けプレミアムの落ち込みがあったものの、カフェ物販(飲食売上を含む)およびメーカー顧客向けBPOが好調に推移したことにより、全体としては前年同期比で増収となりました。営業利益および親会社の所有者に帰属する四半期利益に関しては、おもに販売費及び一般管理費において、人材強化の為の人件費用等の増加、テーマカフェサービスの店舗拡大等に伴う減価償却費の増加があったことにより、前年同期比で減益となりました。前年より、収益性の改善を重視した構造改革や事業ポートフォリオの適正化を進めており、今後その効果が表れる見込みです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
