有価証券報告書-第31期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～5年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウェアについては、主として見込販売収益による償却方法と見込販売期間(3年以内)の均等配分額を比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。