4321 ケネディクス

4321
2021/03/16
時価
1649億円
PER
19.04倍
2009年以降
赤字-4423.33倍
(2009-2020年)
PBR
1.61倍
2009年以降
0.69-155.18倍
(2009-2020年)
配当
1.14%
ROE
8.46%
ROA
4.3%
資料
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ケネディクス(4321)の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年12月31日
281億800万
2009年12月31日 +327.16%
1200億6600万
2010年12月31日 +19.53%
1435億1500万
2011年3月31日 -3.19%
1389億3900万
2011年6月30日 -0.36%
1384億3800万
2011年9月30日 -3.19%
1340億2500万
2011年12月31日 +19.58%
1602億6400万
2012年3月31日 -0.69%
1591億6300万
2012年6月30日 -9.71%
1437億800万
2012年9月30日 -21.17%
1132億7800万
2012年12月31日 -13.72%
977億3300万
2013年3月31日 -0.56%
971億8400万
2013年6月30日 +3.33%
1004億1600万
2013年9月30日 -10.5%
898億7300万
2013年12月31日 +9.75%
986億3500万
2014年3月31日 +56.99%
1548億5000万
2014年6月30日 -7.82%
1427億3700万
2014年9月30日 +17.36%
1675億1000万
2014年12月31日 -8.85%
1526億7900万
2015年3月31日 -0.86%
1513億6300万
2015年6月30日 -14.3%
1297億2000万
2015年9月30日 -19.98%
1038億100万
2015年12月31日 +4.08%
1080億3600万
2016年3月31日 -3.44%
1043億2300万
2016年6月30日 +9.96%
1147億900万
2016年9月30日 +0.84%
1156億7100万
2016年12月31日 +2.18%
1181億9600万
2017年3月31日 +20.42%
1423億2900万
2017年6月30日 -2.53%
1387億3500万
2017年9月30日 -6.2%
1301億3300万
2017年12月31日 -27.38%
945億300万
2018年3月31日 -13.01%
822億1100万
2018年6月30日 -4.92%
781億6600万
2018年9月30日 +2.66%
802億4700万
2018年12月31日 +0.56%
806億9900万
2019年3月31日 -7.01%
750億4600万
2019年6月30日 +10.78%
831億3600万
2019年9月30日 +3.67%
861億9000万
2019年12月31日 -0.1%
861億200万
2020年3月31日 -1.14%
851億2400万
2020年6月30日 -1.88%
835億2400万
2020年9月30日 +0.34%
838億400万
2020年12月31日 -2.04%
820億9100万

個別

2008年12月31日
471億5300万
2009年12月31日 +89.12%
891億7800万
2010年12月31日 -3.6%
859億6700万
2011年12月31日 +24.47%
1069億9900万
2012年12月31日 -20.6%
849億5500万
2013年12月31日 -12.94%
739億5800万
2014年12月31日 +11.42%
824億400万
2015年12月31日 -26.56%
605億2100万
2016年12月31日 +17.07%
708億5400万
2017年12月31日 -21.67%
554億9800万
2018年12月31日 -3.95%
533億600万
2019年12月31日 +4.37%
556億3600万

有報情報

#1 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
(追加情報)
当第2四半期連結累計期間(自 2020年1月1日 至 2020年6月30日)
(連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用)当社及び一部の国内連結子会社は、「所得税法等の一部を改正する法律」(令和2年法律第8号)において創設されたグループ通算制度への移行及びグループ通算制度への移行にあわせて単体納税制度の見直しが行われた項目については、「連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用に関する取扱い」(実務対応報告第39号 2020年3月31日)第3項の取扱いにより、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2018年2月16日)第44項の定めを適用せず、繰延税金資産及び繰延税金負債の額について、改正前の税法の規定に基づいております。(新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)新型コロナウイルス感染症の拡大は、社会経済活動に大きな影響を与える事象であり、当社グループの事業活動にも影響を及ぼしております。このような状況は一定期間にわたり続くものの、2020年下期以降徐々に事業環境が回復するという仮定に基づき、たな卸資産の評価や固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性等にかかる会計上の見積りを行っております。なお、新型コロナウイルスによる経済活動への影響は不確実性が高いため、上記仮定に変化が生じた場合には、将来における財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
2020/08/14 9:04

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