有価証券報告書-第34期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.00%)
(注)1 取締役津田和彦ならびに取締役藤田一彦は社外取締役、監査役池田一志ならびに監査役小倉弘行は社外監査役であります。
2 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
常務執行役員1名、執行役員4名であり、エンタープライズ事業本部長、経営企画室担当、サービスビジネス事業本部長、ネットビジネス事業本部長兼株式会社アムタス代表取締役社長、ヘルスケア事業本部長で構成されております。
3 平成28年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成27年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成28年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
| 代表 取締役 社長 | CEO | 竹原 教博 | 昭和32年9月24日生 | 平成4年7月 | 日商岩井インフォコムシステムズ(株) (現インフォコム(株))入社 | (注)3 | 17,200 |
| 平成15年10月 | 当社モバイルインターネット本部副本部長に就任 | ||||||
| 平成19年4月 | 当社ネットビジネス事業本部長に就任 | ||||||
| 平成20年6月 | 当社執行役員に就任 | ||||||
| 平成21年6月 | 当社取締役に就任 | ||||||
| 平成23年4月 | 当社CHO兼CSROに就任 | ||||||
| 平成24年4月 | 当社代表取締役社長に就任(現任) | ||||||
| 当社CEOに就任(現職) | |||||||
| 帝人(株)帝人グループ執行役員兼IT事業グループ長に就任(現任) | |||||||
| 常務 取締役 | CFO兼CTO | 里見 俊弘 | 昭和35年5月15日生 | 昭和60年4月 | 帝人(株)入社 | (注)3 | 5,900 |
| 平成16年4月 | 当社ナレッジマネジメント本部副本部長に就任 | ||||||
| 平成17年4月 | 当社CTO兼エンタープライズ本部副本部長に就任 | ||||||
| 平成18年4月 | 当社CTO兼エンタープライズ本部長に就任 | ||||||
| 平成20年6月 | 当社執行役員に就任 | ||||||
| 平成21年4月 | 当社CHO兼CSROに就任 | ||||||
| 平成23年4月 | 当社新事業開発本部長に就任 | ||||||
| 平成23年6月 | 当社取締役に就任 | ||||||
| 平成24年4月 | 当社CFO兼CTOに就任(現職) | ||||||
| 平成28年4月 | 当社常務取締役に就任(現任) | ||||||
| 取締役 | CHO兼CSRO | 大垣 喜久雄 | 昭和31年5月16日生 | 昭和57年4月 | 帝人(株)入社 | (注)3 | 5,000 |
| 平成18年6月 | 当社ライフサイエンス本部副本部長に就任 | ||||||
| 平成19年4月 | 当社ヘルスケア事業本部長に就任 | ||||||
| 平成20年6月 | 当社執行役員に就任 | ||||||
| 平成24年4月 | 当社CHO兼CSROに就任(現職) | ||||||
| 平成24年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
| 取締役 | 園部 芳久 | 昭和31年10月17日生 | 平成21年6月 | 帝人(株)帝人グループ執行役員 | (注)3 | 0 | |
| 平成22年4月 | 帝人(株)CFO補佐(経理財務・予算管理担当) 兼 経理・財務室長 兼 経営戦略室長 | ||||||
| 平成23年4月 | 帝人(株)CFO 帝人クリエイティブスタッフ(株)代表取締役常務取締役 Member, Global Policy Board, Teijin DuPont Films Global Joint Venture | ||||||
| 平成24年4月 | 帝人(株)経理財務・IR本部長 | ||||||
| 平成26年4月 | 帝人(株)経営企画本部長(現職) | ||||||
| 平成26年6月 | 帝人(株)取締役執行役員 兼 原料重合部門担当 | ||||||
| 平成26年7月 | 帝人(株)ITヘルスケア・プロジェクト担当(現職) | ||||||
| 平成27年4月 | Chairman, Global Policy Board, Teijin DuPont Films Global Joint Venture | ||||||
| 平成28年4月 | 帝人(株)取締役常務執行役員(現任) | ||||||
| 平成28年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
| 取締役 | 津田 和彦 | 昭和37年8月9日生 | 昭和61年4月 | 三菱電機(株)入社 | (注)3 | 0 | |
| 平成3年1月 | 住友金属工業(株)入社 | ||||||
| 平成6年3月 | 徳島大学(現、国立大学法人徳島大学)工学研究科システム工学専攻修了 博士(工学) | ||||||
| 平成6年4月 | 徳島大学(現、国立大学法人徳島大学)非常勤講師 | ||||||
| 平成10年4月 | 筑波大学(現、国立大学法人筑波大学)社会工学系助教授 | ||||||
| 平成16年7月 | (有)GSSM筑波 代表(現任) 取締役(現任) | ||||||
| 平成17年3月 | 国立大学法人筑波大学大学院ビジネス科学研究科経営システム科学専攻教授(現職) | ||||||
| 平成18年4月 | 国立大学法人筑波大学大学院企業科学専攻長 | ||||||
| 平成26年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
| 取締役 | 藤田 一彦 | 昭和29年2月5日 | 昭和51年4月 | (株)東京銀行(現、(株)三菱東京UFJ銀行)入行 | (注)3 | 0 | |
| 平成17年5月 | (株)タニタ 取締役 | ||||||
| 平成27年10月 | 事業経営、企業内部統制構築、海外戦略等の個人コンサルティング業(現職) | ||||||
| 平成28年2月 | (株)オートバックスセブン 海外事業企画管理部アドバイザー(現職) | ||||||
| 平成28年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
| 監査役 (常勤) | 玉井 隆 | 昭和32年7月2日生 | 平成2年8月 | インフォコム(株)入社 | (注)5 | 11,100 | |
| 平成19年4月 | 当社SGサポート部長に就任 | ||||||
| 平成26年4月 | 当社エンタープライズ事業本部副本部長に就任 | ||||||
| 平成27年4月 | 当社CEO付 | ||||||
| 平成27年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
| 監査役 (常勤) | 池田 一志 | 昭和33年1月26日生 | 昭和55年4月 | 帝人(株)入社 | (注)4 | 0 | |
| 平成16年7月 | 帝人クリエイティブスタッフ(株)管理室長に就任 | ||||||
| 平成22年7月 | 帝人ファーマ(株)管理部長に就任 | ||||||
| 平成25年4月 | 帝人(株)情報システム部長に就任 | ||||||
| 平成27年4月 | 帝人(株)経営企画本部長付 | ||||||
| 平成27年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
| 監査役 | 遠藤 則明 | 昭和29年6月23日生 | 昭和58年4月 | 帝人(株)入社 | (注)5 | 100 | |
| 平成24年4月 | 帝人ファーマ(株)取締役に就任 | ||||||
| 平成27年4月 | 帝人(株)帝人グループ執行役員 CSR最高責任者 兼 経営監査部担当 兼 事業所活用担当役員に就任 | ||||||
| 平成27年6月 | 当社取締役に就任 | ||||||
| 平成28年4月 | 帝人(株)帝人グループ参与に就任(現職) | ||||||
| 平成28年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
| 監査役 | 小倉 弘行 | 昭和28年10月13日生 | 平成23年6月 | 東京日産コンピュータシステム(株)常勤監査役 日産プリンス西東京販売(株)監査役 (株)キャリアセンター監査役 | (注)5 | 0 | |
| 平成27年6月 | 東京日産コンピュータシステム(株)監査役 | ||||||
| 平成28年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
| 計 | 39,300 | ||||||
(注)1 取締役津田和彦ならびに取締役藤田一彦は社外取締役、監査役池田一志ならびに監査役小倉弘行は社外監査役であります。
2 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
常務執行役員1名、執行役員4名であり、エンタープライズ事業本部長、経営企画室担当、サービスビジネス事業本部長、ネットビジネス事業本部長兼株式会社アムタス代表取締役社長、ヘルスケア事業本部長で構成されております。
3 平成28年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成27年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成28年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
