システナ(2317)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年10月31日
- 18億1637万
- 2009年10月31日 -30.54%
- 12億6164万
- 2010年3月31日 -61.09%
- 4億9087万
- 2011年3月31日 +425.39%
- 25億7900万
- 2012年3月31日 -29.35%
- 18億2200万
- 2013年3月31日 +23.16%
- 22億4400万
- 2014年3月31日 -26.2%
- 16億5600万
- 2015年3月31日 +34.42%
- 22億2600万
- 2016年3月31日 +42.5%
- 31億7200万
- 2017年3月31日 +16.42%
- 36億9300万
- 2018年3月31日 +39.99%
- 51億7000万
- 2019年3月31日 +33.5%
- 69億200万
- 2020年3月31日 +18.27%
- 81億6300万
- 2021年3月31日 -1.92%
- 80億600万
- 2022年3月31日 +13.74%
- 91億600万
- 2023年3月31日 +8.1%
- 98億4400万
- 2024年3月31日 -1.33%
- 97億1300万
- 2025年3月31日 +24.24%
- 120億6700万
個別
- 2008年10月31日
- 18億6324万
- 2009年10月31日 -32.35%
- 12億6046万
- 2010年3月31日 -61.83%
- 4億8117万
- 2011年3月31日 +398.78%
- 24億
- 2012年3月31日 -3.58%
- 23億1400万
- 2013年3月31日 +2.42%
- 23億7000万
- 2014年3月31日 -26.12%
- 17億5100万
- 2015年3月31日 +28.04%
- 22億4200万
- 2016年3月31日 +40.5%
- 31億5000万
- 2017年3月31日 +23.24%
- 38億8200万
- 2018年3月31日 +27.77%
- 49億6000万
- 2019年3月31日 +32.52%
- 65億7300万
- 2020年3月31日 +18.67%
- 78億
- 2021年3月31日 -4.06%
- 74億8300万
- 2022年3月31日 +13.59%
- 85億
- 2023年3月31日 +5.13%
- 89億3600万
- 2024年3月31日 -2.36%
- 87億2500万
- 2025年3月31日 +33.97%
- 116億8900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- また、事業の健全な発展と適切な経営に取り組むことで、正規雇用を基本とした新たな雇用を創出すると共に、全ての従業員に対し、教育・研修や昇進・昇格の機会を平等に与え、社会人として自立した人材を育成しています。2025/06/18 9:19
なお、事業構造上、従業員数の増加が、事業の発展と密接に関係する重要事項であり、目標および指標となっております。売上高と営業利益の推移ならびに従業員数の推移に関連する実績は以下のとおりです。




③人材育成方針及び社内環境整備 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/18 9:19
2.セグメント資産の調整額31,699百万円は、全て報告セグメントに帰属しない全社資産であり、主に現金及び預金、投資有価証券であります。なお、全社資産に含まれる有形固定資産及び無形固定資産の減価償却費は、報告セグメントに配分しております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/18 9:19
- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/18 9:19
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- さらに、顧客のビジネス課題に深く関わり、共に解決に取り組むことで高い評価を獲得し、円滑なコミュニケーションや業務改善を推進したことで、付加価値の高い案件の受注にも繋がりました。2025/06/18 9:19
これらの結果、当事業の売上高は17,565百万円(前期比5.8%減)、営業利益は3,048百万円(同37.6%増)となりました。
b.次世代モビリティ事業