有価証券報告書-第25期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
貸与資産については定額法で、その他の有形固定資産については以下のとおりであります。
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
① ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法
② 貸与資産
定額法(5年)
(1) 有形固定資産
貸与資産については定額法で、その他の有形固定資産については以下のとおりであります。
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
① ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法
② 貸与資産
定額法(5年)