有価証券報告書-第37期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度まで「販売費及び一般管理費」(前事業年度115,417千円)に含めて表示しておりました「地代家賃」(当事業年度240,714千円)は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
前事業年度まで区分掲記しておりました「投資有価証券売却益」(前事業年度734,125千円)は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外収益の「その他」(当事業年度2,787千円)に含めて表示しております。
前事業年度まで区分掲記しておりました「投資有価証券売却損」(前事業年度52,216千円)は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外費用の「その他」(当事業年度1,986千円)に含めて表示しております。
前事業年度まで営業外費用の「その他」(前事業年度5,836千円)に含めて表示しておりました「投資事業組合運用損」(当事業年度12,066千円)は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
(損益計算書関係)
前事業年度まで「販売費及び一般管理費」(前事業年度115,417千円)に含めて表示しておりました「地代家賃」(当事業年度240,714千円)は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
前事業年度まで区分掲記しておりました「投資有価証券売却益」(前事業年度734,125千円)は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外収益の「その他」(当事業年度2,787千円)に含めて表示しております。
前事業年度まで区分掲記しておりました「投資有価証券売却損」(前事業年度52,216千円)は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外費用の「その他」(当事業年度1,986千円)に含めて表示しております。
前事業年度まで営業外費用の「その他」(前事業年度5,836千円)に含めて表示しておりました「投資事業組合運用損」(当事業年度12,066千円)は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。