ギグワークス（2375）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年10月31日: 3493万
2009年10月31日 -19.4%: 2815万
2010年10月31日 +517.72%: 1億7394万
2016年10月31日 -30.69%: 1億2056万
2017年10月31日 +221.05%: 3億8706万
2018年10月31日 +10.62%: 4億2815万
2019年10月31日 +34.01%: 5億7378万
2020年10月31日 +37.6%: 7億8950万
2021年4月30日 +29.8%: 10億2476万
2021年7月31日 +9.42%: 11億2132万
2021年10月31日 +9.48%: 12億2758万
2022年1月31日 -4.43%: 11億7326万
2022年4月30日 -0.11%: 11億7196万
2022年7月31日 -0.3%: 11億6842万
2022年10月31日 -2.97%: 11億3374万
2023年1月31日 -0.53%: 11億2778万
2023年4月30日 -3.45%: 10億8888万
2023年7月31日 -15.3%: 9億2233万
2023年10月31日 -7.89%: 8億4957万
2024年1月31日 -5.51%: 8億278万
2024年4月30日 -4.86%: 7億6377万
2024年7月31日 -4.89%: 7億2641万
2024年10月31日 -3.23%: 7億296万
2025年1月31日 +2.37%: 7億1963万
2025年4月30日 -3.13%: 6億9707万
2025年7月31日 +1.92%: 7億1042万
2025年10月31日 -7.66%: 6億5602万
2026年1月31日 +3.59%: 6億7954万

個別

2008年10月31日: 1109万
2009年10月31日 -15.13%: 941万
2010年10月31日 -9.42%: 853万
2011年10月31日 -45.08%: 468万
2012年10月31日 -56.78%: 202万
2013年10月31日 +120.4%: 446万
2014年10月31日 -19.11%: 361万
2015年10月31日 -19.09%: 292万
2016年10月31日 -19.03%: 236万
2017年10月31日 +7.23%: 253万
2018年10月31日 -51.22%: 123万
2019年10月31日 +999.99%: 9467万
2020年10月31日 -2.81%: 9201万
2021年10月31日 -7.04%: 8553万
2022年10月31日 -7.15%: 7941万
2023年10月31日 -37.4%: 4971万
2024年10月31日 -99.09%: 45万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年から47年
工具器具備品 2年から15年

2026/01/28 15:24

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日)		当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日)
建物	10,935	千円	23,313	千円
工具器具備品	25,046	千円	4,494	千円

2026/01/28 15:24

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	場所	種類	減損損失額
Web3サービス事業用資産	㈱GALLUSYS(東京都港区)	ソフトウエア他	151,385千円
シェアリングエコノミー事業用資産	nex㈱(東京都港区)	建物、器具及び備品	20,309千円
合計			171,695千円

当社グループは、原則として、各セグメントを基準としてグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。但し、シェアリングエコノミー事業については、各物件をグルーピングの単位としております。
Web3サービス事業用資産について、ソフトウエア開発費や、関連する商標権などの資産でありましたが、当該事業についての収益性を見直した結果、収益性が見込めないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2026/01/28 15:24

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
なお、一部の物件については、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃貸借契約による敷金等のうち、回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額をその残高から費用に計上する方法によっております。

2026/01/28 15:24

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具器具備品 2年から15年
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。
② 無形固定資産

2026/01/28 15:24

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具器具備品 2年から10年
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産

2026/01/28 15:24