ギグワークス(2375)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年10月31日
- 3493万
- 2009年10月31日 -19.4%
- 2815万
- 2010年10月31日 +517.72%
- 1億7394万
- 2016年10月31日 -30.69%
- 1億2056万
- 2017年10月31日 +221.05%
- 3億8706万
- 2018年10月31日 +10.62%
- 4億2815万
- 2019年10月31日 +34.01%
- 5億7378万
- 2020年10月31日 +37.6%
- 7億8950万
- 2021年10月31日 +55.49%
- 12億2758万
- 2022年10月31日 -7.64%
- 11億3374万
- 2023年10月31日 -25.06%
- 8億4957万
- 2024年10月31日 -17.26%
- 7億296万
- 2025年10月31日 -6.68%
- 6億5602万
個別
- 2008年10月31日
- 1109万
- 2009年10月31日 -15.13%
- 941万
- 2010年10月31日 -9.42%
- 853万
- 2011年10月31日 -45.08%
- 468万
- 2012年10月31日 -56.78%
- 202万
- 2013年10月31日 +120.4%
- 446万
- 2014年10月31日 -19.11%
- 361万
- 2015年10月31日 -19.09%
- 292万
- 2016年10月31日 -19.03%
- 236万
- 2017年10月31日 +7.23%
- 253万
- 2018年10月31日 -51.22%
- 123万
- 2019年10月31日 +999.99%
- 9467万
- 2020年10月31日 -2.81%
- 9201万
- 2021年10月31日 -7.04%
- 8553万
- 2022年10月31日 -7.15%
- 7941万
- 2023年10月31日 -37.4%
- 4971万
- 2024年10月31日 -99.09%
- 45万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/01/28 15:24
建物 2年から47年
工具器具備品 2年から15年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/01/28 15:24
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 建物 10,935 千円 23,313 千円 工具器具備品 25,046 千円 4,494 千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/01/28 15:24
当社グループは、原則として、各セグメントを基準としてグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。但し、シェアリングエコノミー事業については、各物件をグルーピングの単位としております。用途 場所 種類 減損損失額 Web3サービス事業用資産 ㈱GALLUSYS(東京都港区) ソフトウエア他 151,385千円 シェアリングエコノミー事業用資産 nex㈱(東京都港区) 建物、器具及び備品 20,309千円 合計 171,695千円
Web3サービス事業用資産について、ソフトウエア開発費や、関連する商標権などの資産でありましたが、当該事業についての収益性を見直した結果、収益性が見込めないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/01/28 15:24
建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
なお、一部の物件については、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃貸借契約による敷金等のうち、回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額をその残高から費用に計上する方法によっております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具器具備品 2年から15年2026/01/28 15:24
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。
② 無形固定資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具器具備品 2年から10年2026/01/28 15:24
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産