有価証券報告書-第39期(平成26年11月1日-平成27年10月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に次の書類を提出しております。
| (1) | 有価証券報告書及び その添付書類並びに 有価証券報告書の確認書 | 事業年度 (第38期) | 自 2013年11月1日 至 2014年10月31日 | 2015年1月29日 関東財務局長に提出。 |
| (2) | 内部統制報告書 及びその添付書類 | 事業年度 (第38期) | 自 2013年11月1日 至 2014年10月31日 | 2015年1月29日 関東財務局長に提出。 |
| (3) | 四半期報告書、四半期報告書の 確認書 | (第39期) | |||
| 第1四半期報告書 | 報告期間 | 自 2014年11月1日 至 2015年1月31日 | 2015年3月3日 関東財務局長に提出。 | ||
| 第2四半期報告書 | 報告期間 | 自 2015年2月1日 至 2015年4月30日 | 2015年5月26日 関東財務局長に提出。 | ||
| 第3四半期報告書 | 報告期間 | 自 2015年5月1日 至 2015年7月31日 | 2015年8月31日 関東財務局長に提出。 |
| (4) | 臨時報告書 | 2015年2月2日関東財務局長に提出。 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2 (株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書であります。 2015年7月31日関東財務局長に提出。 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第6号の2 (提出会社が株式交換完全親会社となる株式交換)に基づく臨時報告書であります。 2015年10月5日関東財務局長に提出。 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第6号の2 (提出会社が株式交換完全親会社となる株式交換)に基づく臨時報告書であります。 2016年1月15日関東財務局長に提出。 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第3号 (特定子会社の異動)に基づく臨時報告書であります。 2016年1月15日関東財務局長に提出。 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第3号 (特定子会社の異動)に基づく臨時報告書であります。 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
