- 2378
- 2026/09/02
- 時価
- 223億円
- PER 予
- 39.57倍
- 2010年以降
- 赤字-59.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.07倍
- 2010年以降
- 0.52-3.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.24%
- ROE 予
- 5.23%
- ROA 予
- 0.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ルネサンス(2378)の純資産合計の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 109億5497万
- 2015年3月31日 -39.6%
- 66億1730万
- 2016年3月31日 +16.67%
- 77億2059万
- 2017年3月31日 +20.07%
- 92億6991万
- 2018年3月31日 +59.92%
- 148億2472万
- 2019年3月31日 +2.96%
- 152億6376万
- 2020年3月31日 +5.43%
- 160億9278万
- 2021年3月31日 -38.14%
- 99億5470万
- 2022年3月31日 +3.69%
- 103億2193万
- 2023年3月31日 +6.48%
- 109億9124万
- 2024年3月31日 +3.95%
- 114億2506万
- 2025年3月31日 +6.07%
- 121億1850万
- 2026年3月31日 -20.04%
- 96億8944万
個別
- 2007年3月31日
- 78億2701万
- 2008年3月31日 -0.24%
- 78億859万
- 2009年3月31日 +8.72%
- 84億8988万
- 2010年3月31日 +0.68%
- 85億4720万
- 2011年3月31日 +2.62%
- 87億7114万
- 2012年3月31日 +6.09%
- 93億556万
- 2013年3月31日 +9.36%
- 101億7645万
- 2014年3月31日 +7.94%
- 109億8397万
- 2015年3月31日 -39.2%
- 66億7858万
- 2016年3月31日 +19.04%
- 79億5026万
- 2017年3月31日 +16.92%
- 92億9526万
- 2018年3月31日 +59.97%
- 148億6981万
- 2019年3月31日 +3.46%
- 153億8363万
- 2020年3月31日 +6.14%
- 163億2830万
- 2021年3月31日 -38.77%
- 99億9719万
- 2022年3月31日 +3.67%
- 103億6397万
- 2023年3月31日 +6.32%
- 110億1876万
- 2024年3月31日 +4.06%
- 114億6651万
- 2025年3月31日 +1.69%
- 116億6065万
- 2026年3月31日 -17.63%
- 96億514万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- 「財務制限条項抵触事由」とは、以下の事由をいいます。2026/06/25 14:53
当社の2023年3月期以降の連結の通期の損益計算書に記載される経常損益が2期連続して損失となった場合、又は、当社の2023年3月期以降の各事業年度末日における連結の通期の貸借対照表に記載される純資産合計の額が、直前の事業年度末日における連結の通期の貸借対照表に記載される純資産合計の額の75%を下回った場合
③上場廃止事由等又は監理銘柄指定による繰上償還 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ40億37百万円増加し、473億54百万円となりました。これは主に、短期借入金が増加したこと等により流動負債合計が17億74百万円増加したこと、長期借入金及び資産除去債務が増加したこと等により固定負債が22億62百万円増加したことによるものです。2026/06/25 14:53
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ24億29百万円減少し、96億89百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純損失21億6百万円を計上したこと、配当金2億65百万円を支払ったこと等により利益剰余金が23億72百万円減少したことによるものです。
② キャッシュ・フローの状況 - #3 重要な契約等(連結)
- 財務制限条項抵触事由2026/06/25 14:53
当社の2023年3月期以降の連結の通期の損益計算書に記載される経常損益が2期連続して損失となった場合、又は、当社の2023年3月期以降の各事業年度末日における連結の通期の貸借対照表に記載される純資産合計の額が、直前の事業年度末日における連結の通期の貸借対照表に記載される純資産合計の額の75%を下回った場合。
(3)財務上の特約が付された借入金契約