3750 ADR120S

3750
2026/03/25
時価
79億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-85.33倍
(2010-2025年)
PBR
77.83倍
2010年以降
0.36-24.1倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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ADR120S(3750)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-4億2132万
2009年3月31日 -29.86%
-5億4714万
2009年12月31日
-4億3482万
2010年3月31日 -23.53%
-5億3715万
2010年6月30日
-1億657万
2010年9月30日 -38.39%
-1億4748万
2010年12月31日
-1億1895万
2011年3月31日
-891万
2011年6月30日 -385.87%
-4330万
2011年9月30日
264万
2011年12月31日
-857万
2012年3月31日 -210.43%
-2662万
2012年6月30日 -385.63%
-1億2931万
2012年9月30日 -78.76%
-2億3116万
2012年12月31日
-2億1729万
2013年3月31日
-1億1420万
2013年6月30日
238万
2013年9月30日 +554.5%
1557万
2013年12月31日 +404.22%
7854万
2014年3月31日 +319.38%
3億2938万
2014年6月30日
-1081万
2014年9月30日 -100.75%
-2170万
2014年12月31日
9439万
2015年3月31日 +344.95%
4億2000万
2015年6月30日 -99.8%
82万
2015年9月30日
-1807万
2015年12月31日
-1509万
2016年3月31日 -999.99%
-2億4301万
2016年6月30日
-1億5992万
2016年9月30日 -8.71%
-1億7386万
2016年12月31日 -10.91%
-1億9283万
2017年3月31日 -106.61%
-3億9841万
2017年6月30日
-6620万
2017年9月30日 -23.95%
-8205万
2017年12月31日 -57.67%
-1億2938万
2018年3月31日
1億3045万
2018年6月30日 +147.37%
3億2271万
2018年9月30日 -22.88%
2億4887万
2018年12月31日 +14.81%
2億8572万
2019年3月31日 +2.64%
2億9327万
2019年6月30日 -92.61%
2167万
2019年9月30日 +34.63%
2917万
2019年12月31日 -74.61%
740万
2020年3月31日
-1億2915万
2020年6月30日 -232.35%
-4億2926万
2020年9月30日 -31.92%
-5億6627万
2020年12月31日 -10.02%
-6億2300万
2021年3月31日 -17.44%
-7億3167万
2021年6月30日
-1億1914万
2021年9月30日 -117.69%
-2億5937万
2021年12月31日 -14.06%
-2億9582万
2022年3月31日 -56.28%
-4億6232万
2022年6月30日
-1億6253万
2022年9月30日 -134.4%
-3億8098万
2022年12月31日 -35.39%
-5億1582万
2023年3月31日 -54%
-7億9435万
2023年6月30日
-1億3713万
2023年9月30日 -158.2%
-3億5407万
2023年12月31日 -39.7%
-4億9463万
2024年3月31日 -56.23%
-7億7274万
2024年6月30日
-2億3932万
2024年9月30日 -70.18%
-4億729万
2024年12月31日 -47.97%
-6億268万
2025年3月31日 -33.88%
-8億688万
2025年6月30日
-1億3197万
2025年9月30日 -152.01%
-3億3258万
2025年12月31日 -56.69%
-5億2111万

個別

2008年3月31日
-1億712万
2009年3月31日
-8166万
2010年3月31日
673万
2011年3月31日
-1億889万
2012年3月31日
-6973万
2013年3月31日
-4491万
2014年3月31日 -8.4%
-4868万
2015年3月31日
-3283万
2016年3月31日 -124.93%
-7384万
2017年3月31日 -11.58%
-8239万
2018年3月31日 -22.38%
-1億83万
2019年3月31日
6541万
2020年3月31日 +46.44%
9579万
2021年3月31日
-1271万
2022年3月31日
375万
2023年3月31日
-363万
2024年3月31日
4億5046万
2025年3月31日
-2億3729万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 当連結会計年度のセグメント損失の調整額△273,596千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
【関連情報】
2025/06/27 16:16
#2 セグメント表の脚注(連結)
連結会計年度のセグメント損失の調整額△185,887千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2 当連結会計年度のセグメント損失の調整額△273,596千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/06/27 16:16
#3 事業等のリスク
(8) 継続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループが属する研究開発型企業は、一般的に多額の研究開発資金を必要とし、また研究開発費用の負担により長期にわたって先行投資の期間が続きます。現在、当社グループは先行投資期間にあり、継続的に営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しております。当連結累計期間においても当該状況が続いていることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。当社グループは、当該状況を解消すべく、以下の対応策を実行してまいります。
(ⅰ)新分野における事業展開
2025/06/27 16:16
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
(4) 当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額
連結会計年度
売上高26,565千円
営業損失1,318千円
2025/06/27 16:16
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの損失は、営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/27 16:16
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような環境のもと、当社グループにおきましては、リアルアセット事業からメディカル事業へのシフトを進めてまいりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は122百万円(前連結会計年度比92.2%減)、営業損失は806百万円(前連結会計年度 営業損失772百万円)、経常損失は864百万円(前連結会計年度 経常損失906百万円)となり、有形固定資産の減損損失1,158百万円等を計上したことに伴い、税金等調整前当期純損失は2,152百万円(前連結会計年度 税金等調整前当期純損失1,011百万円)となり、親会社株主に帰属する当期純損失は2,140百万円(前連結会計年度 親会社株主に帰属する当期純利益138百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2025/06/27 16:16
#7 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社が属する研究開発型企業は、一般的に多額の研究開発資金を必要とし、また研究開発費用の負担により長期にわたって先行投資の期間が続きます。現在、当社は先行投資期間にあり、当事業年度において重要な営業損失を計上していることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。当社は、当該状況を解消すべく、以下の対応策を実行してまいります。
1.新分野における事業展開
2025/06/27 16:16
#8 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループが属する研究開発型企業は、一般的に多額の研究開発資金を必要とし、また研究開発費用の負担により長期にわたって先行投資の期間が続きます。現在、当社グループは先行投資期間にあり、継続的に営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しております。当連結会計年度においても当該状況が続いていることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。当社グループは、当該状況を解消すべく、以下の対応策を実行してまいります。
1.新分野における事業展開
2025/06/27 16:16
#9 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループが属する研究開発型企業は、一般的に多額の研究開発資金を必要とし、また研究開発費用の負担により長期にわたって先行投資の期間が続きます。現在、当社グループは先行投資期間にあり、継続的に営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しております。当連結累計期間においても当該状況が続いていることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。当社グループは、当該状況を解消すべく、以下の対応策を実行してまいります。
(ⅰ)新分野における事業展開
2025/06/27 16:16

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