3758 アエリア

3758
2024/04/26
時価
83億円
PER 予
15.81倍
2009年以降
赤字-69.41倍
(2009-2023年)
PBR
0.83倍
2009年以降
0.37-5.48倍
(2009-2023年)
配当
1.41%
ROE 予
5.26%
ROA 予
2.36%
資料
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CSV,JSON

ソフトウエア

【期間】

連結

2008年12月31日
2億4782万
2009年12月31日 +108.52%
5億1678万
2010年12月31日 +41.05%
7億2892万
2011年12月31日 -8.68%
6億6568万
2012年12月31日 -97.71%
1525万
2013年12月31日 -43.21%
866万
2014年12月31日 +94.36%
1683万
2015年12月31日 +999.99%
2億822万
2016年12月31日 +66.83%
3億4737万
2017年12月31日 +103.47%
7億680万
2018年12月31日 -8.74%
6億4500万
2019年12月31日 +119.22%
14億1400万
2020年12月31日 -89.11%
1億5400万
2021年12月31日 +53.25%
2億3600万
2022年12月31日 +30.08%
3億700万
2023年12月31日 -43.97%
1億7200万

個別

2008年12月31日
3832万
2009年12月31日 +139.55%
9181万
2010年12月31日 +13.28%
1億400万
2011年12月31日 -44.25%
5798万

有報情報

#1 事業等のリスク
① 技術革新について
当社グループが展開しているモバイル及びインターネット関連の業界は、スマートフォンやタブレット、パソコンのハードウエアの高機能化に代表されるように技術革新のスピードが速く、それに伴うサービスモデルの変更や、新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツを開発する必要が生じます。このような状況の中で、常に業界内で確固たる地位を維持するためには、研究開発費等の費用負担が多大に発生する可能性も否定できません。また競合会社が開発したサービスにより、当社グループの提供するサービスが陳腐化し、当社グループの競争力低下を招く可能性があります。このような場合には、当社グループの事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
② 競合について
2024/03/29 14:44
#2 会計方針に関する事項(連結)
会社所定の合理的耐用年数に基づく定額法によっております。
但し、サービス提供目的のソフトウエアについては、見込収益獲得可能期間に基づく定額法によっております。
また、販売用ソフトウエアは、主として見込販売収益に基づき償却しております。
2024/03/29 14:44
#3 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類その他
株式会社エクスフィット営業設備ソフトウエア-
資産のグルーピングは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各会社を基本単位としております。また、事業用ソフトウエアについてはタイトルごとにグルーピングを行っております。連結子会社である株式会社エクスフィットは、コンシューマ向けソフトウエアの開発・販売等を行っておりますが、当初想定していた収益を見込めなくなったソフトウエアについて、減損損失を認識し、特別損失に計上しております。なお、資産グループごとの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを零とみなして算定しております。資産の種類ごとの内訳は、次のとおりであります。
2024/03/29 14:44
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(固定資産)
固定資産につきましては2,147百万円(前連結会計年度末は2,295百万円)と147百万円の減少となりました。主な要因は、投資有価証券が866百万円(前連結会計年度末は761百万円)と105百万円増加の一方で、のれんが162百万円(前連結会計年度末は292百万円)と130百万円減少、ソフトウエアが172百万円(前連結会計年度末は307百万円)と135百万円減少したこと等によるものであります。
この結果、総資産は21,145百万円(前連結会計年度末は20,369百万円)と776百万円の増加となりました。
2024/03/29 14:44
#5 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度における当社グループの設備投資は113百万円であり、その内容は主にコンテンツ事業におけるスマートフォン・タブレット向けコンテンツ等のソフトウエアへの投資が67百万円となっております。
2024/03/29 14:44
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)無形固定資産
会社所定の合理的耐用年数に基づく定額法によっております。但し、サービス提供目的のソフトウエアについては、見込収益獲得可能期間に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準
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