(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし当社及び国内連結子会社で2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
車両運搬具	2～6年
工具器具備品	3～8年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)市場販売目的のソフトウエア
見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を減価償却費として計上しております。
(ロ)自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)その他の無形固定資産
定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。