- 2487
- 2024/12/11
- 時価
- 81億円
- PER 予
- 22.77倍
- 2010年以降
- 5.93-31.94倍
(2010-2023年) - PBR
- 1.25倍
- 2010年以降
- 0.77-2.49倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 5.48%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
CDG(2487)の全事業営業損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 3億3886万
- 2010年12月31日 +5.66%
- 3億5803万
- 2011年12月31日 +127.67%
- 8億1512万
- 2012年12月31日 -48.9%
- 4億1657万
- 2013年12月31日 +20.65%
- 5億261万
- 2014年12月31日 +19.82%
- 6億224万
- 2015年12月31日 -8.44%
- 5億5139万
- 2016年12月31日 -17.07%
- 4億5726万
- 2017年12月31日 -4.78%
- 4億3540万
- 2018年12月31日 -62.8%
- 1億6196万
- 2019年12月31日 +7.22%
- 1億7365万
- 2020年12月31日 +134.56%
- 4億732万
- 2021年12月31日 +3.2%
- 4億2037万
- 2023年9月30日
- -536万
- 2023年12月31日
- -500万
- 2024年9月30日 -999.99%
- -1億6209万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 次に、業界別の販売状況といたしましては、流通・小売業業界においてCDやDVD等の商品に特典をセットする加工業務のBPOサービスが堅調に稼働していること、情報・通信業界においてライブ配信サービスにおけるオンラインイベントの企画、グッズ制作、運営のBPOサービスが安定的に収益を生み出していることにより順調に推移しました。一方、飲料・嗜好品業界では、IPを活用した大型キャンペーン施策が減少したこと、また化粧品・トイレタリー業界において、例年獲得していた年間施策を失注したことにより低調に推移しました。このため、営業利益は赤字となりましたが、第4四半期にIPを活用した大型案件を受注しましたので通期黒字を見込んでおります。2023/11/09 9:16
これらの結果、当第3四半期連結累計期間における連結業績は、売上高は7,055百万円となりました。損益面におきましては、営業損失は5百万円、経常利益は26百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は50百万円となりました。
なお、当社グループは、顧客の営業上の課題に基づいたセールスプロモーションの企画及び提案を行う単一の事業分野において営業活動を行っておりますので、セグメント情報の記載は行っておりません。