クルーズ（2138）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年6月30日: 1601万
2013年9月30日 -7.13%: 1487万
2013年12月31日 +61.3%: 2398万
2014年3月31日 -12.95%: 2087万
2014年6月30日 -5.04%: 1982万
2014年9月30日 +30.99%: 2596万
2014年12月31日 +44.55%: 3753万
2015年3月31日 -18.13%: 3073万
2015年6月30日 +10.9%: 3408万
2015年9月30日 -13.53%: 2947万
2015年12月31日 +2.23%: 3012万
2016年3月31日 -24.87%: 2263万
2016年6月30日 -68.99%: 701万
2016年9月30日 +63.04%: 1144万
2016年12月31日 +127.01%: 2597万
2017年3月31日 -2.51%: 2532万
2017年6月30日 -0.6%: 2517万
2017年9月30日 +6.38%: 2677万
2017年12月31日 -0.18%: 2673万
2018年3月31日 -12.51%: 2338万
2018年6月30日 -22.11%: 1821万
2018年9月30日 +5.51%: 1921万
2018年12月31日 -14.19%: 1649万
2019年3月31日 -79.52%: 337万
2019年6月30日 +999.99%: 1億656万
2019年9月30日 -5.1%: 1億112万
2019年12月31日 -5.9%: 9515万
2020年3月31日 -5.91%: 8953万
2020年6月30日 -43.35%: 5072万
2020年9月30日 +292.08%: 1億9886万
2020年12月31日 -47.08%: 1億523万
2021年3月31日 +6.67%: 1億1225万
2021年6月30日 -45.51%: 6116万
2021年9月30日 -5.81%: 5761万
2021年12月31日 +417.31%: 2億9805万
2022年3月31日 -87.47%: 3734万
2022年6月30日 -88.11%: 444万
2022年9月30日: -110万
2022年12月31日 -329.6%: -476万
2023年3月31日: 1億3911万
2023年6月30日 +63.14%: 2億2694万
2023年9月30日 +153.43%: 5億7514万
2023年12月31日 +3.93%: 5億9773万
2024年3月31日 -3.44%: 5億7715万
2024年6月30日 +14.1%: 6億5851万
2024年9月30日 -37.38%: 4億1238万
2024年12月31日 +32.94%: 5億4822万
2025年3月31日 -53.41%: 2億5539万
2025年6月30日 -5%: 2億4263万
2025年9月30日 -16.94%: 2億152万
2025年12月31日 +31.46%: 2億6493万

個別

2012年3月31日: 26万
2012年6月30日: -121万
2012年9月30日 -106.12%: -249万
2012年12月31日: 514万
2013年3月31日 +142.96%: 1249万
2014年3月31日 +67.05%: 2087万
2015年3月31日 +47.2%: 3073万
2016年3月31日 -26.35%: 2263万
2017年3月31日 -2.75%: 2201万
2018年3月31日 -30.23%: 1535万
2019年3月31日 -42.51%: 882万
2020年3月31日 +874.31%: 8601万
2021年3月31日 -16.12%: 7214万
2022年3月31日: -929万
2023年3月31日 -894.56%: -9242万
2024年3月31日: 3億2136万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
その他有価証券評価差額金
当期発生額	66,580千円	1,733,005千円
税効果額	35,182千円	△168,456千円
その他有価証券評価差額金	101,763千円	438,037千円
為替換算調整勘定

2024/06/28 15:30

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2023年3月31日)	当事業年度(2024年3月31日)
投資有価証券	263,985千円	339,341千円
その他有価証券評価差額金	51,355千円	-千円
その他	4,847千円	4,316千円
新事業開拓事業者投資損失準備金	△269,078千円	△269,061千円
その他有価証券評価差額金	-千円	△113,068千円
繰延税金負債合計	△269,078千円	△382,130千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳

2024/06/28 15:30

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2023年3月31日)	当連結会計年度(2024年3月31日)
新事業開拓事業者投資損失準備金	△269,077千円	△269,077千円
その他有価証券評価差額金	△38,923千円	△206,908千円
その他	△0千円	△46千円

(注)1.評価性引当額が36,514千円増加しております。この増加の主な内容は、有価証券評価損の計上等により将来減算一時差異が増加し、回収可能性を検討した結果としてスケジューリング不能額が増加した一方で、連結子会社で課税所得を計上したことで税務上の繰越欠損金が減少したことによるものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2024/06/28 15:30

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(純資産)
当連結会計年度における純資産は、自己株式の増加586,542千円などがあった一方で、親会社株主に帰属する当期純利益1,008,235千円の計上及びその他有価証券評価差額金の増加438,037千円などにより、10,808,740千円(前連結会計年度比839,773千円の増加)となりました。
(キャッシュ・フローの状況の分析)

2024/06/28 15:30