システムインテグレータ(3826)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 30万
- 2009年11月30日
- -5174万
- 2010年2月28日
- -1985万
- 2010年5月31日
- 266万
- 2010年8月31日
- -2627万
- 2010年11月30日 -32.1%
- -3471万
- 2011年2月28日
- 636万
- 2011年5月31日 +206.43%
- 1949万
- 2011年8月31日 +118.53%
- 4260万
- 2011年11月30日 +118.54%
- 9311万
- 2012年2月29日 +75.73%
- 1億6363万
- 2012年5月31日 -78.85%
- 3460万
- 2012年8月31日 +287.32%
- 1億3403万
- 2012年11月30日 +12.11%
- 1億5026万
- 2013年2月28日 +65.28%
- 2億4837万
- 2013年5月31日 -80.16%
- 4928万
- 2013年8月31日 +184.61%
- 1億4026万
- 2013年11月30日 +25.05%
- 1億7540万
- 2014年2月28日 +55.18%
- 2億7219万
- 2014年5月31日
- -2億1207万
- 2014年8月31日 -375.92%
- -10億929万
- 2014年11月30日
- -9億7132万
- 2015年2月28日
- -9億605万
- 2015年5月31日
- 1億7831万
- 2015年8月31日 +57.96%
- 2億8166万
- 2015年11月30日 +29.2%
- 3億6391万
- 2016年2月29日 +0.19%
- 3億6461万
- 2016年5月31日 -87.38%
- 4600万
- 2016年8月31日 -10.87%
- 4100万
- 2016年11月30日 +68.29%
- 6900万
- 2017年2月28日 +98.55%
- 1億3700万
- 2017年5月31日 -59.85%
- 5500万
- 2017年8月31日 +90.91%
- 1億500万
- 2017年11月30日 +67.62%
- 1億7600万
- 2018年2月28日 +96.02%
- 3億4500万
- 2018年5月31日
- -4800万
- 2018年8月31日
- 3億8700万
- 2018年11月30日 +18.35%
- 4億5800万
- 2019年2月28日 +26.2%
- 5億7800万
- 2019年5月31日 -93.08%
- 4000万
- 2019年8月31日 +380%
- 1億9200万
- 2019年11月30日 +57.29%
- 3億200万
- 2020年2月29日 +51.66%
- 4億5800万
- 2020年5月31日 -90.17%
- 4500万
- 2020年8月31日 +120%
- 9900万
- 2020年11月30日 +53.54%
- 1億5200万
- 2021年2月28日 +92.76%
- 2億9300万
- 2021年5月31日 -62.8%
- 1億900万
- 2021年8月31日 +88.99%
- 2億600万
- 2021年11月30日 +58.74%
- 3億2700万
- 2022年2月28日 +19.57%
- 3億9100万
- 2022年5月31日 -100%
- 0
- 2022年8月31日
- 8000万
- 2022年11月30日 +53.75%
- 1億2300万
- 2023年2月28日 +127.64%
- 2億8000万
- 2023年5月31日 -64.64%
- 9900万
- 2023年8月31日 +108.08%
- 2億600万
- 2023年11月30日 +29.61%
- 2億6700万
- 2024年2月29日 +253.56%
- 9億4400万
- 2025年2月28日 -36.55%
- 5億9900万
- 2026年2月28日 -32.89%
- 4億200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/05/29 11:15
(注)1 第1四半期については、旧金融商品取引法第24条の4の7第1項の規定による四半期報告書を提出しておりま(会計期間) 第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) △0.74 7.61 9.00 37.56
す。 - #2 役員報酬(連結)
- ホ)営業利益予算達成率は、営業利益予算に対し決算確定した営業利益の達成割合をいいます。達成率が200%を超える場合及び期初予算が営業損失であって決算確定で営業利益となった場合には、取締役会で協議の上決定します。決算確定により営業損失である場合には達成率0%として算定します。2025/05/29 11:15
ヘ)当期純利益達成率は、当期純利益予算に対し決算確定した当期純利益の達成割合をいいます。達成率が200%を超える場合及び期初予算が当期純損失であって決算確定で当期純利益となった場合には、取締役会で協議の上決定します。決算確定により当期純損失である場合には達成率0%として算定します。
ト)売上高成長率は、過去3年の売上高の最高額に対し決算確定した売上高の達成割合をいいます。当該達成率は130%を上限値とし、70%を下限値として算定します。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/05/29 11:15
営業活動によるキャッシュ・フローは360,375千円のマイナスとなりました。これは主に、税金等調整前当期純利益の計上835,522千円、減価償却費の計上149,656千円などの資金増加要因が、関係会社株式売却益547,508千円、法人税等の支払額477,867千円、売上債権及び契約資産の増加287,739千円などの資金減少要因を下回ったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 配当政策(連結)
- 当社は、業績向上を通じた株価上昇と安定的かつ継続的な配当によるTSR(キャピタルゲインと配当金による総合的な投資収益率)の向上を株主還元の基本方針としております。2025/05/29 11:15
特に、配当による株主の皆様への利益還元を経営の重要課題の一つと認識しております。利益の再投資による事業拡大を通じた持続的な成長と企業価値の向上を図るとともに、事業環境や業績状況、財政状態等を総合的に勘案して内部留保の充実も図り、成長と還元のバランスを考慮した積極的な利益還元を行う方針のもと、個別配当性向30%を基準とする業績連動による配当を行います。なお、当期純利益が非経常的な特殊要因により大きく変動する場合は、事業環境や業績状況、財政状態等を総合的に勘案したうえ、その影響を考慮して配当額を決定します。
当社は、期末配当として年1回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。配当の決定機関は株主総会です。なお、当社は、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。また、取締役会の決議によって毎年8月31日を基準日として中間配当をすることができる旨を定款に定めております。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/05/29 11:15
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 1株当たり純資産額 376円59銭 1株当たり当期純利益 53円44銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は以下のとおりであります。