- 3836
- 2026/08/27
- 時価
- 422億円
- PER 予
- 11.87倍
- 2010年以降
- 4.37-4409.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.81倍
- 2010年以降
- 0.84-8.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.86%
- ROE 予
- 23.68%
- ROA 予
- 14.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アバントグループ(3836)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2012年6月30日
- 4748万
- 2013年6月30日 +2.43%
- 4863万
- 2014年6月30日 +45.17%
- 7060万
- 2015年6月30日 -60.16%
- 2812万
- 2016年6月30日 +227.43%
- 9209万
- 2017年6月30日 +9.63%
- 1億96万
- 2018年6月30日 +13.39%
- 1億1448万
- 2019年6月30日 +21.22%
- 1億3877万
- 2020年6月30日 -12.81%
- 1億2099万
- 2021年6月30日 +15.88%
- 1億4021万
- 2022年6月30日 +21.82%
- 1億7081万
- 2023年6月30日 +0.92%
- 1億7238万
- 2024年6月30日 -1.29%
- 1億7015万
- 2025年6月30日 -17.2%
- 1億4088万
- 2026年6月30日 -43.65%
- 7938万
個別
- 2012年6月30日
- 2768万
- 2013年6月30日 +16.02%
- 3211万
- 2014年6月30日 +8.52%
- 3485万
- 2016年6月30日 +15.04%
- 4009万
- 2017年6月30日 +37.67%
- 5519万
- 2018年6月30日 -10.93%
- 4916万
- 2019年6月30日 +0.04%
- 4918万
- 2020年6月30日 -35.61%
- 3166万
- 2021年6月30日 +111.5%
- 6697万
- 2022年6月30日 -34.91%
- 4359万
- 2023年6月30日 -51.69%
- 2105万
- 2024年6月30日 +132.2%
- 4889万
- 2025年6月30日 -59.01%
- 2004万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.営業費用のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。なお、全額が一般管理費に属するものであります。2025/09/19 12:59
前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 賞与引当金繰入額 47,601 千円 65,370 千円 役員賞与引当金繰入額 45,725 千円 86,138 千円 減価償却費 135,711 千円 106,208 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2025/09/19 12:59 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/09/19 12:59
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 53,372 66,727 53,372 66,727 役員賞与引当金 48,899 20,042 48,899 20,042 株式給付引当金 72,618 72,306 72,618 72,306 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/19 12:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 賞与引当金 16,342 千円 20,432 千円 役員賞与引当金 14,972 千円 6,136 千円 株式給付引当金 22,235 千円 52,584 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/19 12:59
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 賞与引当金 454,391 千円 423,642 千円 役員賞与引当金 56,915 千円 47,937 千円 株式給付引当金 41,761 千円 90,522 千円
前連結会計年度(2024年6月30日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
・貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主たる耐用年数
工具、器具及び備品 4年から15年2025/09/19 12:59