- 2158
- 2026/10/23
- 時価
- 275億円
- PER 予
- 182.85倍
- 2010年以降
- 赤字-947.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 7.7倍
- 2010年以降
- 0.23-33.03倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.21%
- ROA 予
- 1.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
FRONTEO(2158)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4425万
- 2009年3月31日 +253.11%
- 1億5626万
- 2010年3月31日 -63.51%
- 5702万
- 2010年12月31日 +152.85%
- 1億4418万
- 2011年3月31日 -4.92%
- 1億3708万
- 2011年6月30日 +74.02%
- 2億3855万
- 2011年9月30日 -4.88%
- 2億2692万
- 2011年12月31日 +61.32%
- 3億6607万
- 2012年3月31日 +29.41%
- 4億7374万
- 2012年6月30日 -2.85%
- 4億6024万
- 2012年9月30日 +33.02%
- 6億1221万
- 2012年12月31日 +16.59%
- 7億1375万
- 2013年3月31日 +3.93%
- 7億4183万
- 2013年6月30日 +1.78%
- 7億5506万
- 2013年9月30日 +5.21%
- 7億9441万
- 2013年12月31日 +3.27%
- 8億2038万
- 2014年3月31日 +5.89%
- 8億6867万
- 2014年6月30日 -1.31%
- 8億5732万
- 2014年9月30日 -2.11%
- 8億3923万
- 2014年12月31日 +1.03%
- 8億4791万
- 2015年3月31日 +2.74%
- 8億7113万
- 2015年6月30日 +0.66%
- 8億7687万
- 2015年9月30日 +0.61%
- 8億8222万
- 2015年12月31日 -4.54%
- 8億4217万
- 2016年3月31日 +5.48%
- 8億8828万
- 2016年6月30日 +1.91%
- 9億521万
- 2016年9月30日 +1.61%
- 9億1982万
- 2016年12月31日 -2.34%
- 8億9825万
- 2017年3月31日 +1.33%
- 9億1017万
- 2017年6月30日 -5.36%
- 8億6141万
- 2017年9月30日 -6.19%
- 8億812万
- 2017年12月31日 -9.4%
- 7億3216万
- 2018年3月31日 -8.04%
- 6億7327万
- 2018年6月30日 -8.03%
- 6億1917万
- 2018年9月30日 -10.82%
- 5億5215万
- 2018年12月31日 +51.7%
- 8億3763万
- 2019年3月31日 +4.94%
- 8億7898万
- 2019年6月30日 -2.37%
- 8億5813万
- 2019年9月30日 +13.75%
- 9億7614万
- 2019年12月31日 +0.73%
- 9億8326万
- 2020年3月31日 +13.28%
- 11億1382万
- 2020年6月30日 +3.35%
- 11億5108万
- 2020年9月30日 -6.18%
- 10億7989万
- 2020年12月31日 -1.09%
- 10億6812万
- 2021年3月31日 -4.65%
- 10億1842万
- 2021年6月30日 +19.47%
- 12億1675万
- 2021年9月30日 -9.08%
- 11億627万
- 2021年12月31日 -3.42%
- 10億6839万
- 2022年3月31日 -4.85%
- 10億1661万
- 2022年6月30日 -5.15%
- 9億6428万
- 2022年9月30日 -4.74%
- 9億1856万
- 2022年12月31日 -6.51%
- 8億5873万
- 2023年3月31日 -6.64%
- 8億167万
- 2023年6月30日 -14.36%
- 6億8652万
- 2023年9月30日 +0.25%
- 6億8827万
- 2023年12月31日 -13.12%
- 5億9796万
- 2024年3月31日 -15.31%
- 5億638万
- 2024年6月30日 -5.55%
- 4億7829万
- 2024年9月30日 -8.83%
- 4億3608万
- 2024年12月31日 -6%
- 4億993万
- 2025年3月31日 +5.49%
- 4億3243万
- 2025年6月30日 +32.48%
- 5億7287万
- 2025年9月30日 -4.6%
- 5億4655万
- 2025年12月31日 +13.63%
- 6億2103万
- 2026年3月31日 +3.81%
- 6億4470万
- 2026年6月30日 +31.19%
- 8億4576万
個別
- 2008年3月31日
- 4425万
- 2009年3月31日 +249.53%
- 1億5468万
- 2010年3月31日 -63.89%
- 5585万
- 2011年3月31日 +144.1%
- 1億3635万
- 2012年3月31日 +244.74%
- 4億7005万
- 2013年3月31日 +55.7%
- 7億3186万
- 2014年3月31日 +17.64%
- 8億6099万
- 2015年3月31日 +0.31%
- 8億6363万
- 2016年3月31日 -2.87%
- 8億3889万
- 2017年3月31日 -0.68%
- 8億3320万
- 2018年3月31日 -25.41%
- 6億2151万
- 2019年3月31日 +29.75%
- 8億641万
- 2020年3月31日 +31%
- 10億5644万
- 2021年3月31日 -10.2%
- 9億4867万
- 2022年3月31日 +1.24%
- 9億6042万
- 2023年3月31日 -19.43%
- 7億7383万
- 2024年3月31日 -36.49%
- 4億9144万
- 2025年3月31日 -13.79%
- 4億2369万
- 2026年3月31日 +48.5%
- 6億2919万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (固定資産に係る重要な減損損失)2026/06/23 16:00
「DX事業」において開発中のソフトウエアについて来期の販売計画を見込んでいないため、開発を一旦中断いたしました。開発の再開時期は現時点で未定のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、23,165千円減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として評価しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△11,937千円は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額△11,937千円は、セグメント間取引消去であります。
(3)減価償却費の調整額△163千円は、セグメント間取引消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△12,100千円は、セグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
「DX事業」において、当連結会計年度に、自社開発ソフトウエアの一部について今後の販売停止を決定したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、14,212千円を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として評価しております。
(のれんの金額の重要な変動)
「DX事業」において、当連結会計年度に、アルネッツの株式を取得したことに伴い、のれんが発生しております。当該事象によるのれんの発生額は1,107,049千円であります。2026/06/23 16:00 - #3 事業等のリスク
- (3) 情報の管理について2026/06/23 16:00
当社グループの事業では、事業の特性上、ITシステムを使った調査の際に顧客企業の重要な情報を保有することとなるため、高度な情報の管理が求められておりますが、災害、機器・ソフトウエアの欠陥などに乗じた外部からの不正アクセス、従業員等の不正等により、機密情報の喪失、個人情報の漏洩などが発生する可能性があります。
このような予期せぬリスクが顕在化した場合、事業の中断や損害賠償請求、信用の低下等により、当社グループの事業及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。ライフサイエンスAI事業では、医療機器の開発を進めており、診断に関わる医療情報、創薬に関わる製薬企業の重要機密情報を取り扱っております。またリスクマネジメント事業におけるビジネスインテリジェンス・コンプライアンス支援分野では、金融や知財、サプライチェーンなどの機密性の高い情報を取り扱っており、同様に高度な情報の管理が求められております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 16:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 545 千円 - 千円 ソフトウエア 1,754 千円 326 千円 無形固定資産(その他) 1,370 千円 514 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/23 16:00
2 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。工具、器具及び備品 データセンタ機器リプレイス 78,232千円 工具、器具及び備品 従業員用ノートPC 44,600千円 ソフトウエア 医療機器・非医療機器共通 161,073千円 ソフトウエア KIBIT Seizu Analysis v1.10.0 80,772千円 ソフトウエア KIBIT_EYE_1_2 39,657千円 ソフトウエア KIBIT ドキュメント検索 V1.0.0 35,628千円 ソフトウエア Seizu_dtmt25_2 21,568千円 ソフトウエア TalkLab KIBIT V1.0.0 20,776千円
- #6 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/23 16:00
(注) 定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は、保有目的、経済合理性、取引状況等により検証しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 株式会社フォーカスシステムズ 900,000 900,000 2020年に締結した業務資本提携により、当社の言語系AIとフォーカスシステムズの画像系AIを組み合わせることで、統合的なシステム開発への展開が期待されます。加えて、ソフトウエア開発における業務委託や販売体制の強化など、幅広い分野での協業を通じた関係深化を図っており、これらを総合的に勘案して当該株式を保有しております。 有 1,412,100 966,600
③ 保有目的が純投資目的である投資株式 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 資産のグルーピングは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で行っております。当社グループは、事業会社単位、事業区分別及び事業領域別をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と考え、資産のグルーピング単位を事業会社単位、事業区分別及び事業領域別に設定しております。2026/06/23 16:00
ビジネスインテリジェンス分野において開発中の一部のソフトウエアについて来期の販売計画を見込んでいないため、開発を一旦中断いたしました。開発の再開時期は現時点で未定のため、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、23,165千円を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として評価しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/23 16:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産合計 252,947 391,657 ソフトウエア 423,692 629,193 ソフトウエア仮勘定 339,218 539,597
資産のグルーピングは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で行っております。当社グループは、事業会社単位、事業区分別及び事業領域別をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と考え、資産のグルーピング単位を事業会社単位、事業区分別及び事業領域別に設定しております。 - #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/23 16:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産合計 299,487 451,356 ソフトウエア 432,433 644,703 ソフトウエア仮勘定 339,218 537,781
資産のグルーピングは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で行っております。当社グループは、事業会社単位、事業区分別及び事業領域別をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と考え、資産のグルーピング単位を事業会社単位、事業区分別及び事業領域別に設定しております。