ZOZO(3092)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 22億160万
- 2010年3月31日 +47.02%
- 32億3674万
- 2011年3月31日 +80.78%
- 58億5143万
- 2012年3月31日 +31.66%
- 77億428万
- 2013年3月31日 +10.71%
- 85億2958万
- 2014年3月31日 +45.24%
- 123億8867万
- 2015年3月31日 +21.76%
- 150億8402万
- 2016年3月31日 +17.71%
- 177億5613万
- 2017年3月31日 +48.03%
- 262億8400万
- 2018年3月31日 +24.29%
- 326億6900万
- 2019年3月31日 -21.47%
- 256億5400万
- 2020年3月31日 +8.71%
- 278億8800万
- 2021年3月31日 +58.29%
- 441億4400万
- 2022年3月31日 +12.49%
- 496億5600万
- 2023年3月31日 +13.62%
- 564億2100万
- 2024年3月31日 +6.48%
- 600億7900万
- 2025年3月31日 +7.78%
- 647億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 17億6408万
- 2009年3月31日 +24.18%
- 21億9072万
- 2010年3月31日 +47.5%
- 32億3123万
- 2011年3月31日 +80.88%
- 58億4452万
- 2012年3月31日 +36.32%
- 79億6723万
- 2013年3月31日 +11.81%
- 89億841万
- 2014年3月31日 +39.18%
- 123億9873万
- 2015年3月31日 +23.01%
- 152億5189万
- 2016年3月31日 +24.31%
- 189億6003万
- 2017年3月31日 +36.72%
- 259億2200万
- 2018年3月31日 +18.93%
- 308億2900万
- 2019年3月31日 -21.79%
- 241億1000万
- 2020年3月31日 +3.91%
- 250億5200万
- 2021年3月31日 +70.9%
- 428億1300万
- 2022年3月31日 +13.94%
- 487億8200万
- 2023年3月31日 +17.35%
- 572億4600万
- 2024年3月31日 +4.92%
- 600億6100万
- 2025年3月31日 +9.28%
- 656億3400万
有報情報
- #1 ガバナンス(連結)
- 具体的には、固定報酬及び業績連動報酬で構成されており、固定報酬は現金のみ、業績連動報酬は現金賞与及び株式報酬の2種類の報酬から構成されております。各報酬の割合については、業績連動報酬の割合が固定報酬の割合を上回り、業績連動報酬のうち株式報酬の割合が現金賞与の割合を上回っております。2025/06/13 15:35
また、株式報酬は、2023年度から「ESG評価指標」を導入し、事業の成長度を測る「株価成長率」「営業利益」「在籍要件」とESG経営の推進度を測る「ESG評価指標」で決定します。
役員報酬制度の概要 - #2 役員報酬(連結)
- 2 非金銭報酬等として取締役に対して、業績連動型譲渡制限付株式報酬を交付しております。2025/06/13 15:35
譲渡制限付株式の額の算定の基礎とした業績指標は「株価成長率」「連結営業利益」「ESG評価指標」であります。
「株価成長率」を選定した理由は、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、当社の株主との一層の価値共有を進めるためであります。また、「連結営業利益」を選定した理由は、当社グループの事業の収益性を示す指標として連結営業利益を重視していること、「ESG評価指標」を選定した理由は、ESG経営の推進にインセンティブを与えるためであります。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (注)1 EBITDA=営業利益+株式報酬費用+減価償却費+のれん償却額2025/06/13 15:35
2 いずれも連結ベースの財務数値を基礎とした指標となっております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 平均出荷単価が前期実績を上回った一方で、2024年4月1日発送分よりヤマト運輸㈱による配送料値上げを受け入れたことにより、荷造運賃(対商品取扱高)が0.3ポイント上昇。2025/06/13 15:35
② 商品取扱高及び営業利益の期初計画達成に伴い、スタッフへ決算賞与を支給したことにより、人件費うち社員人件費(対商品取扱高)が0.2ポイント上昇。
③ 物流拠点「ZOZOBASEつくば3」関連のマテハン機器等の償却開始により、減価償却費(対商品取扱高)が0.1ポイント上昇。