日本製紙（3863）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 1079億8000万
2013年3月31日 +22.39%: 1321億5200万
2013年6月30日 +11.88%: 1478億4600万
2013年9月30日 -1.27%: 1459億7000万
2013年12月31日 -0.81%: 1447億8300万
2014年3月31日 -0.92%: 1434億5000万
2014年6月30日 -1.09%: 1418億8300万
2014年9月30日 -1.13%: 1402億8500万
2014年12月31日 -0.48%: 1396億600万
2015年3月31日 -0.86%: 1384億900万
2015年6月30日 -2.57%: 1348億5200万
2015年9月30日 -0.48%: 1341億9900万
2015年12月31日 -2.68%: 1305億9700万
2016年3月31日 +1.62%: 1327億1100万
2016年6月30日 -0.57%: 1319億5700万
2016年9月30日 -1.72%: 1296億8800万
2016年12月31日 +0.54%: 1303億9100万
2017年3月31日 +0.18%: 1306億3000万
2017年6月30日 -1.08%: 1292億2500万
2017年9月30日 +0.03%: 1292億6300万
2017年12月31日 +4.42%: 1349億7100万
2018年3月31日 +2.44%: 1382億6400万
2018年6月30日 -0.54%: 1375億1300万
2018年9月30日 -0.09%: 1373億8400万
2018年12月31日 -0.43%: 1367億8700万
2019年3月31日 -0.58%: 1359億9700万
2019年6月30日 -1.28%: 1342億5400万
2019年9月30日 -1.17%: 1326億7700万
2019年12月31日 -0.77%: 1316億5300万
2020年3月31日 +3.16%: 1358億1500万
2020年6月30日 +0.08%: 1359億2500万
2020年9月30日 +8.26%: 1471億4900万
2020年12月31日 +0.31%: 1476億800万
2021年3月31日 +3.43%: 1526億6600万
2021年6月30日 +0.05%: 1527億4200万
2021年9月30日 -1.14%: 1510億400万
2021年12月31日 -1.16%: 1492億4500万
2022年3月31日 -0.17%: 1489億9400万
2022年6月30日 +0.53%: 1497億8800万
2022年9月30日 -0.34%: 1492億8200万
2022年12月31日 -1.19%: 1475億1000万
2023年3月31日 +2.59%: 1513億3600万
2023年6月30日 -1.16%: 1495億7900万
2023年9月30日 +2.83%: 1538億1300万
2023年12月31日 -1.06%: 1521億8700万
2024年3月31日 -1.58%: 1497億8400万
2024年6月30日 +0.97%: 1512億4100万
2024年9月30日 +4.47%: 1580億700万
2024年12月31日 -3.01%: 1532億4500万
2025年3月31日 -0.96%: 1517億7100万
2025年6月30日 -1.92%: 1488億5500万
2025年9月30日 -1.03%: 1473億2500万
2025年12月31日 -0.55%: 1465億1100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 7～15年
2025/06/26 15:01
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、減損の兆候を判定するにあたり、事業用資産は主としてキャッシュ・フローの生成単位である事業単位で、遊休資産及び処分予定資産は個別物件単位で資産のグルーピングを実施しています。
処分予定資産の減損損失額の内訳は、建物及び構築物0百万円、機械装置及び運搬具1,251百万円となっています。遊休資産他の減損損失額の内訳は、建物及び構築物15百万円、機械装置及び運搬具4百万円、土地21百万円、無形固定資産0百万円となっています。遊休資産及び処分予定資産の回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しています。なお、正味売却価額は原則として第三者による鑑定評価額又はそれに準ずる方法により算定し、使用価値については算定期間が1年未満であることから将来キャッシュ・フローを割り引いていません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
2025/06/26 15:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 7～15年
2025/06/26 15:01