訂正有価証券報告書-第13期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として独立記載しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」5,020百万円、「減価償却累計額」△1,250百万円、「建物(純額)」3,769百万円、「工具、器具及び備品」294百万円、「減価償却累計額」△184百万円、「工具、器具及び備品(純額)」109百万円、「その他」72百万円、「減価償却累計額」△26百万円、「その他(純額)」45百万円は、それぞれ「建物」、「工具、器具及び備品」、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に表示していた22百万円は、「貸倒引当金戻入額」3百万円、「その他」に18百万円として組み替えております。
(売上原価明細書)
「外注加工費」は重要性が増したため、当事業年度より経費の主な内訳として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度におきましても経費の主な内訳として表示しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として独立記載しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」5,020百万円、「減価償却累計額」△1,250百万円、「建物(純額)」3,769百万円、「工具、器具及び備品」294百万円、「減価償却累計額」△184百万円、「工具、器具及び備品(純額)」109百万円、「その他」72百万円、「減価償却累計額」△26百万円、「その他(純額)」45百万円は、それぞれ「建物」、「工具、器具及び備品」、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に表示していた22百万円は、「貸倒引当金戻入額」3百万円、「その他」に18百万円として組み替えております。
(売上原価明細書)
「外注加工費」は重要性が増したため、当事業年度より経費の主な内訳として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度におきましても経費の主な内訳として表示しております。