4578 大塚 HD

4578
2026/04/06
時価
6兆706億円
PER 予
22.28倍
2011年以降
7.94-38.31倍
(2011-2025年)
PBR
1.95倍
2011年以降
0.81-1.9倍
(2011-2025年)
配当 予
1.25%
ROE 予
8.74%
ROA 予
6.31%
資料
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大塚 HD(4578)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2010年3月31日
2500万
2011年3月31日 +80%
4500万
2012年3月31日 -17.78%
3700万
2013年3月31日 +2.7%
3800万
2014年3月31日 -13.16%
3300万
2014年12月31日 -3.03%
3200万
2015年12月31日 -12.5%
2800万
2016年12月31日 -14.29%
2400万
2017年12月31日 +91.67%
4600万
2018年12月31日 -6.52%
4300万
2019年12月31日 -88.37%
500万
2020年12月31日 -20%
400万
2021年12月31日 +225%
1300万
2022年12月31日 +999.99%
41億300万
2023年12月31日 +4.24%
42億7700万
2024年12月31日 +20.11%
51億3700万
2025年12月31日 +48.78%
76億4300万

有報情報

#1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
建物及び構築物
建物及び構築物は、主にプラント工場、オフィスビル及び倉庫のリースであります。
2026/03/26 10:13
#2 注記事項-企業結合、連結財務諸表(IFRS)(連結)
・取得した売上債権及びその他の債権は1,737百万円であり、回収が見込まれない契約上のキャッシュ・フローはありません。
・非流動資産のうち、有形固定資産に配分された主要な内訳は、建物9,492百万円、機械装置及び運搬具8,465百万円、土地12,566百万円等であります。
・非流動資産のうち、無形資産に配分された主要な内訳は、その他無形資産143百万円であります。
2026/03/26 10:13
#3 注記事項-売却目的で保有する資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(2024年12月31日)当連結会計年度(2025年12月31日)
有形固定資産
建物及び構築物-1,358
機械装置及び運搬具-489
当連結会計年度における売却目的で保有する資産のうち主なものは、ニュートラシューティカルズ関連事業及び消費者関連事業において、遊休資産の売却の意思決定により、当該資産を売却目的で保有する資産に分類したものです。売却目的で保有する資産については、帳簿価額又は売却コスト控除後の公正価値のいずれか低い方の金額で測定しております。売却目的で保有する資産の公正価値は、売却予定価格から処分費用を控除したものであり、ヒエラルキーはレベル3であります。なお、公正価値ヒエラルキーについては、注記「33.金融商品」に記載しております。売却は、翌連結会計年度中に完了する予定です。
2026/03/26 10:13
#4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地合計
2024年1月1日残高1991,4543972,051
2024年12月31日残高1791,6813882,249
2025年12月31日残高----
(5) 使用権資産
各有形固定資産に含まれている使用権資産の帳簿価額は、注記「20.リース」をご参照ください。
2026/03/26 10:13
#5 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
AVP-786については、2024年2月に終了したフェーズⅢ試験(305試験)の結果を詳細に解析し、総合的に検討した結果、本剤の開発を中止することを決定し、仕掛研究開発の帳簿価額を使用価値である回収可能価額ゼロまで減額したものであります。
デジタルメディスン関連資産については、米国での「エビリファイ マイサイト」の販売終了の意思決定等の影響により収益性が低下したため、事業に関連する有形固定資産のほぼすべて(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、建設仮勘定)及び無形資産(仕掛研究開発、商標権及び販売権等、その他無形資産)の帳簿価額を使用価値である回収可能価額ゼロまで減額し、減損損失11,119百万円(うち、建物及び構築物168百万円、機械装置及び運搬具698百万円、工具器具及び備品0百万円、建設仮勘定1,012百万円、仕掛研究開発2,837百万円、商標権及び販売権等565百万円、その他無形資産5,836百万円)を計上しております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/26 10:13
#6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2-65年
・機械装置及び運搬具:2-40年
2026/03/26 10:13

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